検診・治療前の素朴な疑問を聞きました！

Q訪問診療は、どのようなときに利用できるのですか？

A

高齢や病気、認知症、あるいは骨折などのけがによって通院が困難になった方が、自宅や施設といった住み慣れた環境で療養を続けるための仕組みが訪問診療です。ご家族による通院のサポートが受けられないケースをはじめ、退院直後で継続的なケアが必要な方、がんの終末期などで最期まで自分らしい生活や看取りを希望される方が主な対象となります。在宅酸素療法や経管栄養、自己導尿といった専門的な医療管理が必要な場合でも、医師が自宅へ定期的に訪問して処置をし、安心して療養生活を送ることができるようサポートします。「自分や家族が対象になるのかな？」と迷うようなときは、当院はもちろんケアマネジャーなどに相談してみてください。

Q診療内容や対象エリア、かかる費用などについて教えてください。

A

訪問診療では、定期的な診察や健康管理をはじめ、緊急時には電話での相談や往診、さらには認知症の方の日常生活自立支援などを受けることができます。また、糖尿病の自己注射や中心静脈栄養、人工呼吸器の管理、褥瘡（じょくそう）の治療など専門的な処置にも対応します。対象エリアは、通常はクリニックから半径16km以内の自宅や施設と決まっていますが、当院では移動時間などを考慮し、主に半径8km圏内の立川市、武蔵村山市、昭島市、東大和市を中心に対応しています。それ以外の場所でも、まずはご相談ください。費用は、健康保険と一部の介護保険を組み合わせた仕組みで、患者さんの所得や年齢によって1〜3割の自己負担となります。

Qこちらで取り組んでいる訪問診療の特徴はありますか？

A

私はこれまでも訪問診療に深く携わっており、総合診療的に幅広く対応することが可能です。もともとは消化器外科や小児外科を専門としていたため、ちょっとした切り傷の縫合やできものの切除、褥瘡の治療といった外科的な処置も得意としています。緩和ケアについても学び、医療用麻薬を扱った経験もありますので、がんの終末期の患者さんへも対応できます。また、訪問先での心電図や超音波検査が行えるほか、CTやMRIなどの精密検査が必要な場合には、当院へ搬送して受けていただくこともできます。さらに、地域のケアマネジャーや訪問看護ステーション、介護事業者とも密に連携し、患者さんとそのご家族を支える体制を整えています。

検診・治療START！ステップで紹介します

1申し込みと事前面談

まずは本人や家族からクリニックへ直接、あるいはケアマネジャーや訪問看護ステーションなどを通じて、訪問診療を利用したい旨を伝える。同院では、家族が来院できる場合にはクリニックにて事前相談を実施。患者の病状や服薬内容、療養・介護環境、必要となる医療・介護ケアについて確認を行うほか、訪問診療の仕組みや費用、対応可能な診療内容についても詳しく説明している。その後、相談の上で初回訪問の日時を決定する。

2初回の訪問診療

初回の訪問では、医師が診察を通じて病状やADL（日常生活動作）を把握した上で、必要な処置や薬の処方、検査などを実施。同院では、加えて室内の状態やトイレ、浴室への動線といった生活環境、家族のサポート体制、その時点でのケアプランなども詳細に確認を行う。必要に応じて介護サービスの利用や内容についてのアドバイスも行うなど、単なる病気の治療にとどまらず、療養生活全般を見据えたサポートを重視している。

3月2回程度を基本に在宅で診療を受ける

月2回程度の定期訪問を基本に、医師が自宅や施設を訪れて診察を行う。聴診や血圧管理、心不全、糖尿病や骨粗しょう症の治療といった総合内科的な診療に加え、必要な場合には褥瘡の治療や切り傷の縫合などの外科処置、人工肛門の管理などにも対応している。さらに、心電図や超音波検査を在宅で受けることも可能だ。CTやMRIといった精密検査が必要な場合には、クリニックへ搬送して検査を受けられる体制を整えている。

4緊急時は24時間365日体制で対応

同院は、「在宅療養支援診療所」の施設基準を満たしており、体調の急変時などには、24時間365日体制で電話相談や往診に対応している。同院の訪問診療は星野副院長が一人で担当しているため、夜間などは提携の訪問診療クリニックが往診する場合もあるが、その際にも必ず星野副院長が内容を確認し、指示を出すので安心だ。また、入院が必要と判断された場合には、連携先の近隣の病院へと搬送する。

5関係者と情報を共有する

訪問診療の開始後、医師はケアマネジャーへ定期的に書面で報告書を提出するほか、治療内容の変更や介護サービスに関する提案が必要な場合には、その都度連絡を行い情報を共有。必要に応じて、ケアマネジャーを通じて訪問看護ステーションや介護事業者にも情報を伝達する。また、定期的に開催されるサービス担当者会議への出席や、書面での意見交換も行うなど、関係各所と密に連携しながら、患者の在宅療養をサポートしている。