患者の背景も含めて包括的に診る
人生に寄り添う総合診療
OKP with Life クリニック
(さいたま市北区/大宮駅)
最終更新日:2025/07/01


- 保険診療
「理由が思いあたらないが、なんとなく調子が悪い」などと、原因不明の体調不良を感じることはないだろうか。何科を受診すれば良いかわからず、放置して悪化してしまうこともあるかもしれない。また年を重ねるにつれ体の不調が複数出てくるということも増えてくるが、いくつものクリニックを回るのは移動だけでも大変だろう。似たような検査を何度も受けることになったり、薬をたくさん処方されたりする恐れも。そのような悩みを解決するのが「総合診療」だ。「プライマリケア」と呼ばれることもあり、全科的に患者の全体像を把握し、その心理・社会的な背景も含めて包括的に診ることを特徴とする。「OKP with Life クリニック」の塩谷竜之介先生に、近年ニーズが高まっている総合診療、プライマリケアについて教えてもらった。
(取材日2025年5月30日)
目次
悩みの種類を問わないのが総合診療でありプライマリケア。院内外の連携体制で患者の健康を包括的に支える
- Qまずはこちらの診療体制について教えてください。
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A
▲医師やコメディカルスタッフが連携して医療の提供を行う
整形外科、内科、リハビリテーション、この3つが当院の柱です。岡野良知院長をはじめ整形外科の医師、専門知識を持った理学療法士や作業療法士、また内科にはリウマチ膠原病内科、糖尿病代謝内科、呼吸器内科などを専門とする医師がおり、私は総合診療・プライマリケアを専門としています。各自が専門性を生かしながら幅広いお悩みに対応できるのが当院の強み。整形外科、内科ともに月曜から土曜まで診療しており、通院が困難な患者さんに対しては訪問診療や訪問リハビリテーションも行っています。「あなたの人生に寄り添い、ともに歩み続けるクリニック」というコンセプトのとおり、症状や状況に合わせてサポートできる体制を取っています。
- Q総合診療は、各分野の専門診療とどのように違うのですか?
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A
▲診察の際は丁寧にヒアリングを行い、患者の不安に寄り添う
各臓器を専門とする先生は、ある特定の臓器に特化して、その中でニーズに合った医療を提供しています。対して私が専門とする総合診療・プライマリケアでは、患者さんの全体像を把握して心理面・社会生活面も考慮した包括的な医療を提供しています。例えばご高齢になると、複数の不調が出てくる方も多いかと思いますが、総合診療医・プライマリケア医はそれらをまとめて診ることが可能です。他の医療機関への移動といった患者さんの負担も少なく、同じような検査を何度も受けたり、薬の量が過剰になったりする心配もありません。このような身近で包括的な医療を、継続的に責任を持って提供するのが総合診療・プライマリケアです。
- Q総合診療の先生にはどのような悩みを相談できるのでしょうか?
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A
▲一般内科の塩谷先生と整形外科の岡野院長
発熱や風邪症状、ケガや痛み、生活習慣病に関する不安、その他「何科を受診すれば良いのかわからない」という方もお気軽にご相談ください。総合診療・プライマリケアの医師は専門的なトレーニングを積んでおり、メンタルのお悩みも伺いますし、救急対応も得意です。「プライマリケアで日常的な問題の8割はカバーできる」といわれるほどできることが幅広く、さらにその上で、当院には整形外科、リウマチや膠原病、糖尿病、呼吸器内科の専門家がそろっています。院内で完結できることは多いですが、より専門的な検査が必要と判断した場合には適切な紹介先におつなぎしています。
- Q他の医療機関との連携についても教えてください。
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A
▲スムーズに医療連携が行えるように体制を整えている
心臓カテーテル検査のような専門的な検査、また手術や入院が必要な場合には近隣の病院と連携して対応にあたります。当法人内の病院をはじめ、近隣の病院との連携体制もしっかりと整えて、治療や入退院のフォローアップに努めます。また医療機関だけではなく、地域住民や行政機関などとも協力して町づくりにも携わります。医療と関係がないように思えるかもしれませんが、これもまた総合診療・プライマリケアの医師の重要な役割なんですよ。
- Qなぜ先生方が環境づくりに関わっているのですか?
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A
▲院内だけでなく、地域とのつながりも大切にしている
先ほど包括的という言葉を使いましたが、健康は体だけでなく心理的な要素、地域特性や社会環境などが絡み合ってつくられるもので、これを「健康の社会的決定要因」といいます。総合診療やプライマリケアというのは今目の前にある「病」に向き合うだけでなく、地域の皆さんが心身ともに健康に過ごせる環境をつくることも含んでいるのです。このような、住んでいるだけで自然と健康になる環境づくりによる予防を「ゼロ次予防」といいますが、これは医師1人だけの力で実現できることではなく、地域に住む多くの人が連携して取り組む必要があります。