医療生協さいたま生活協同組合 埼玉協同病院

増田 剛院長

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医療生協さいたまを母体に1978年に設立された「埼玉協同病院」。緩和ケア病棟、回復期リハビリテーション病床を含む一般病床401床を備え、川口市を中心に県南部の救急医療・急性期医療の拠点として、いつも多くの患者が来院している。特に力を入れているのは地域のニーズに基づいた急性期医療と高齢者医療だ。また2014年からは支払いが困難な人に対し、医療費等の減額や免除を行う無料低額診療、2015年にはがん診療指定医院の認定も受け、がん治療やその予防に向けた体制も整えた。インタビューでは増田剛院長に同院の特色と、現在の取り組みなどについて語ってもらった。(取材日2016年10月12日)

「健康に役立つ医療を、地域とともに」がモットー

―まず病院の成り立ちから伺います。

設立以来、まもなく40周年を迎える病院でして、人権をまもり、健康なくらしに役立つ医療を、地域とともにつくります。をモットーに地域医療に寄与する人材育成面も含めて活動をしてきております。設立当初は74床でしたが、現在は回復期リハビリテーション50床・緩和ケア病床24床を含む401床の病院となりました。当院の役割は埼玉県南部エリアにおいて救急医療・がん診療を基軸に、急性期の疾患に対応する病院ですから、日々、各科の専門的な力量を向上させる取り組みを行っております。例えば救急車の搬入率は現在7割近く。とはいえ、全国平均は8割近いわけですから、これからも搬入率を高めていくよう努めてまいります。 また1994年には臨床研修病院の認定を受け、そこからシステマティックな人とものの運用を行うための機能=スカイメットという職員の生涯研修ができる教育研修センターもつくりました。

―県のがん診療指定病院でもありますね。

近年の課題として取り組んでおりましたが、昨年、認定されました。がんについても、ある程度資源を集中して専門病院に並ぶような医療サービスを提供しなければならないということで、消化器・乳腺・呼吸器の悪性腫瘍を中心に治療を行い、また緩和ケアについてはその他のがんについても他院からの紹介を受け入れています。当然のことながら、認定には治療にふさわしい医療レベルの構築と維持が大切ですが、職員たちもそれぞれの分野で資格を取得するなど、専門性を高めて臨もうとの意識を強く持つようになっていますね。

―無料低額診療も行なっていますが、その目的と内容は?

私たちは高齢者の生活を支援する、人を人として尊重できる医療を理念としております。そこからお金のあるなしにかかわらず無差別・平等で質の高い医療を提供するため、2014年から始めた医療サービスです。以前から医療ソーシャルワーカーを病院の機能として配備し、生活上困難を抱える患者さんに対して、手厚く援助・支援を行ってきたというベースがあるからこそ実践できるのだと思います。実際にスタートしてみると、保険の自己負担分が払えないという方もいて、無料低額診療を始めなければ出会えなかった患者さんも結構いらっしゃる。自己負担を軽減して治療が受けられる社会のセーフティーネットですから、より多くの方にこの取り組みを知っていただければ経済的理由で手遅れになるような人と少しでも減らせればと思いますね。



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