独立行政法人 労働者健康安全機構 横浜労災病院

梅村 敏院長

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新横浜駅から徒歩約10分の場所にある「横浜労災病院」の院長に就任した梅村敏院長は、同院の理念「みんなでやさしい明るい医療」に注目しているという。「これは職員全員が患者さんを大切にして、生き生きと働いている当院に非常にマッチした理念。私も現場の声を十分に聞きながら、当院の強みを磨きたいと考えています」。その一つが子育て世代のニーズに応えた産科および小児救急拠点病院や、出産の前後を産科と新生児内科が連携して診療する周産期医療だ。もちろんこのほかにも救急医療やがん対策など、時代と地域の要請に応えた診療体制を用意している。「当院には37の診療科があり、さまざまな病気に幅広く対応できる点でも安心して受診していただけると思います」。横浜市立大学の医学部附属病院で長年診療を続けてきた梅村院長に、横浜労災病院の特色などを聞いた。
(取材日2016年11月14日)

数多くの診療科を持ち地域に頼られる病院

―横浜労災病院はどのような特色があるのでしょうか?

当院は横浜市の要請を受け、市の北東部の地域中核病院として開設されました。横浜労災病院の基本方針の一つには、勤労者医療の展開もあり、労働災害などの治療に必要な整形外科も充実しています。さらに脊椎・脊髄、手・末梢神経、股・膝関節、リウマチ、外傷などに対して専門的に診療できる医師がそろい、また地域の救急医療、高度医療を担う病院として多様な診療科も設けています。特に北東部は人口増加が続く地域で若い世代も多く、小児医療や周産期医療へのニーズは顕著です。そこで小児救急医療では救急救命センターで小児科医師が対応し、NICU(新生児集中治療室)も設けるなど力を入れています。小児の神経、内分泌、アレルギー、腎臓、心臓など専門的な診療もカバーし、小児外科では常勤医師による外科手術等も行います。また周産期医療はお子さんが生まれる前から生まれた直後までを、産科と未熟児や新生児を診る新生児内科が連携して担当します。

―そのほかに重視されている診療分野は何でしょうか?

小児医療、周産期医療以外の重点領域に、勤労者医療、救急医療、糖尿病など生活習慣病対策、がん対策、脳卒中急性期医療、心筋梗塞等の心血管系疾患、老年病対策が挙げられます。勤労者医療は外傷ばかりでなく、急増するメンタルヘルスに関する多様な需要に対応し、心療内科をベースに心身の健康づくりを支援しています。また救急の患者さんは24時間365日すべて救命救急センターで診て、必要に応じて適切な診療科に引き継ぐ「北米型ER」の救急医療も特色です。救急車か徒歩かといった来院方法に関わらず救急担当の医師が対応しますから、安心して利用していただけるでしょう。生活習慣病対策では内分泌疾患、糖尿病、脂質異常症や骨粗しょう症などの代謝疾患を総合的に診療する体制も整えています。なお糖尿病については普段は地域の先生方に診ていただき、6ヵ月ごとに当院で診察や栄養指導などを行う「糖尿病地域医療連携パス」も取り入れています。

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