診療・教育・研究の3本柱で
高度かつ良質な医療を提供
日本の先進医療を支える

大阪府吹田市の緑豊かなエリアに大阪大学医学部と隣接するようにたたずむ『大阪大学医学部附属病院』。大阪大学のモットーである「地域に生き世界に伸びる」に従い、地域の中核病院として幅広い医療活動を行いながら、世界に発信できる先進医療の開発にも取り組んでいる。大阪府において高度医療の担い手である同院は、大阪圏のみならず、日本の未来の医療を支える先進医療開発の分野でも大きな成果を上げてきた。
平成27年には、厳しい承認条件をクリアし「臨床研究中核病院」に認定。国際水準の臨床研究や、臨床現場を熟知する医師主導型の治験が、革新的な医薬品・医療機器の開発に貢献している。
また、「地域がん診療連携拠点病院」として、地域のがん診療を支えるとともに、大学病院としてがんを専門とする医療者の育成に努め、がん診療を行う医療施設と協力し、大阪府のがん医療に貢献している。
大学附属病院として優れた医療人の育成にも余念のない同院だが、その歴史は古く、日本の近代医学の祖と称される蘭学者で医師だった緒方洪庵の思想を受け継ぐ。積み重ねてきた実績を基盤に日本の医療の未来を切り開くべく進む、それが大阪大学医学部附属病院なのだ。

病院長メッセージ

木村 正院長

木村 正病院長

1985年大阪大学医学部卒業後、同大学医学部産婦人科学教室入局。ドイツ・ハンブルク大学留学、大阪府立成人病センター婦人科医長などを経て、2006年から大阪大学大学院医学研究科教授。2010年から大阪大学医学部附属病院総合周産期母子医療センター長、2014年から同院副病院長、2018年4月から同院病院長。日本産婦人科学会副理事長、日本生殖医学会常任理事など多数の役員を務める。

2015年にオープンしたオンコロジー部門棟。がんに対する化学療法を集中的に実施している

2015年にオープンしたオンコロジー部門棟。がんに対する化学療法を集中的に実施している

同院が誇る高度救命救急センターの医療用ヘリコプター

同院が誇る高度救命救急センターの医療用ヘリコプター

全領域をカバーする総合力を背景に
高度かつ先進の医療を安全重視で提供

日本近代医学の祖、緒方洪庵が幕末に開いた「適塾」に端を発する大阪大学医学部附属病院。近年も大阪のみならず日本の医療の前進に寄与し続けている。全領域にわたる質の高い診療と医療安全に対する強い意識を背景に、高度な先進医療の開発に取り組んでいる。


大阪近県の住民から「阪大病院」と呼び親しまれてきた大阪大学医学部附属病院。大阪市内から千里丘陵に移転して25年がたった今も、日々進化を続けている。病院長に就任した木村正先生は「高いポテンシャルを持つ当院の医師やメディカルスタッフが、のびのびと力を発揮できる病院にしたい」と抱負を語るとともに、「過去の大学病院は、診療より研究が優先というイメージがあったかもしれませんが、今日では安全な医療を行う環境が整った信頼できる病院であるといえます」と強調する。教育機関である大学病院では、科学的根拠に基づいた医療を行う意識が強く根づいており、新技術導入や臨床研究は厳格なルールに従って実施されている。中でも同院は非常に早い時期から医療安全の専門家を配置。医学教育を行うために全領域の専門家がいることも大きな特徴だ。
「特に高齢の患者さんは多数の合併症を抱えることが多いですが、院内で各分野の専門家が協力することで、あらゆる状態に対応します。そうした総合力を持つ当院は、今の時代にマッチした組織だと思います」
この総合力を背景に、同院は高度で先進的な医療の開発に取り組んでいる。平成27年に厚生労働省から「臨床研究中核病院」に指定されたことに続き、平成30年には「がんゲノム医療中核拠点病院」に指定され、がんに関して遺伝子情報に基づいた医療を開発する体制を整えた。また一般の医療機関では診断がつかない希少疾患の診断・治療の中心となる「IRUD拠点病院」にも指定されている。同院が高度な医療を提供する分野は数多く、例えば、院内ですべての臓器移植医療が可能で、移植後の妊娠・出産などまで含め、患者を総合的にフォロー。三次救急医療でもパイオニア的な存在で、高度救命救急センターは地域医療の最後の砦として機能している。
また、高台にある同院には大阪の災害拠点病院の中でも中心的な役割が期待される。最近では消防署出身の特任研究員をリーダーとして災害時の事業継続計画を策定。木村病院長は「災害対応の専門家が最悪の事態をも想定した現実的な計画を作り、その指導のもとで実践的な対応を進めています」と自信を示す。
早くから地域の医療機関との連携に取り組み、紹介率は90%、逆紹介率は70%を超える。「生命に関わる時期は当院で治療を受け、安定したら地元で診てもらうことで患者さんは十分な医療を受けられます。悪化したら、いつでも当院で治療できるよう地域医療機関と緊密な連携を取っています」と木村病院長。
「この25年間に医師、看護師をはじめとするメディカルスタッフの数は倍以上になりました。それだけ多数のスタッフが患者さんを見守る体制となりましたが、将来的には増改築なども行って、さらに高度で先進的な医療を安全に提供できるように努力します」

未来医療開発部

西田 幸二教授

未来医療開発部長
西田 幸二教授

1988年大阪大学医学部卒業後、同大学医学部眼科学教室入局。京都府立大学助手を経て、1998年には米国ソーク研究所に留学。帰国後、2005年より東北大学大学院医学研究科教授、2008年から大阪大学大学院医学研究科眼科学教授。2015年から大阪大学医学部附属病院未来医療開発部長。自身は角膜疾患の治療と研究が専門。角膜手術を行う一方で、人工多能性幹細胞を用いた角膜の再生医療など新しい医療技術開発に力を入れている。

ヒト人工多能性幹細胞から作製した角膜上皮(写真中央部分)。角膜疾患の患者へ応用するため、医療技術の開発を進めている

ヒト人工多能性幹細胞から作製した角膜上皮(写真中央部分)。角膜疾患の患者へ応用するため、医療技術の開発を進めている

大阪大学発の革新的な医療技術を
速やかに世界中の患者に届ける

大阪大学医学部附属病院には、今の医療では十分に治せない病気や障害に対する新しい医薬品や医療機器などを研究開発し、世に送り出す使命がある。そのために医師・研究者が行う臨床研究を、総合的に支援している部門が「未来医療開発部」だ。大阪大学発の画期的な医療技術が生み出されつつある。

平成14年に誕生した未来医療センターに端を発する未来医療開発部。そもそも「未来医療」とは「未来社会の医療ニーズを充足する医療」を表す造語だと西田幸二部長は説明し、「未来社会の姿を予測し、そこで必要となる医療を世界に発信したいと思います。大阪大学にある世界レベルの基礎研究成果を基盤に、未来の革新的な医療技術を創っていきます」と続ける。
大学で生まれた基礎研究の成果を患者に届けるまでには、何段階ものプロセスを経る必要がある。多くの試験や動物実験で安全性・有効性を検証し、人で臨床試験を行い、その成果について企業と利用契約を結び、世界各国の薬事承認などの規制をクリアしてようやく「医療」として提供できるようになるが、研究者一人でそれだけのハードルを越えるのは難しい。未来医療開発部には規制科学、データ統計、知的財産、倫理など各分野の専門家がおり、研究者をバックアップ。さらに、どのようなチーム構成でどのような道筋でゴールに至るかをマネジメントする人材もそろい、研究支援スタッフは150人にも達する。同院は国が推進するトランスレーショナルリサーチ(橋渡し研究)支援プログラムの拠点にも選ばれ、大阪大学だけでなく外部で見いだされた技術の開発支援も手がけている。支援している臨床研究や医師主導治験の数は全国でもトップレベルだ。
未来医療開発部は4つの組織で構成される。基礎研究の成果を臨床に応用する橋渡しとしての研究(医師主導治験など)を支援する「未来医療センター」、臨床試験のデータ管理・統計解析を行う「データセンター」、日本発の医療技術を海外展開する支援と、海外の技術や医師・研究者を受け入れる窓口業務を担う「国際医療センター」、そして企業が行う治験も含めて広く臨床研究の支援を行う「臨床研究センター」である。このうち、臨床研究センターは未来医療センター内の一部門であったが、平成29年に独立して新センターとして加わった。平成27年に同院が臨床研究中核病院に指定され、さらに幅広い役割が求められるようになったからだ。臨床研究センターは、事務局として大阪の病院を多数組織化した治験ネットワークを統括し、それぞれの治験の倫理審査を行い、臨床試験に関わる院外の医師やスタッフを教育する役割を果たしている。また、治験参加を考える患者に情報を公開するとともに、治験参加中の安全やプライバシーを守る体制づくりを徹底して進めている。
西田部長は「新しい医療技術を継続的に生み出せるように、財源面を含めて未来医療開発部を持続可能な仕組みに整えていく必要があります」と当面の課題を口にしつつ、「すでに実用化されたものもありますが、まだ治らない病気を治療可能にするために、大阪大学と附属病院は基礎から臨床まで一体となって研究開発を進めています」と力強く語った。

医療安全への取り組み

中島 和江教授

中央クオリティマネジメント部長
中島 和江教授
(前列左から3人目)

神戸女子薬科大学、大阪大学医学部卒業。医学博士。米国ハーバード公衆衛生大学院やハーバードリスクマネジメントファンデーションなどを経て、2007年より現職、2016年より大阪大学教授。国立大学附属病院医療安全管理協議会、国立大学附属病院長会議医療安全管理体制担当校、国公私立大学附属病院医療安全セミナーの事務局を10年以上担当。2018年より大阪大学医学部附属病院病院長補佐。

患者と医療者のパートナーシップ推進のために作られた「阪大病院いろはうた」が好評

患者と医療者のパートナーシップ推進のために作られた「阪大病院いろはうた」が好評

多職種の連携と幅広い見地から
信頼に基づき医療安全を推進する

日進月歩の医学の発展とともに、ますます重要視されるのが医療安全だ。同分野の草分け的存在である大阪大学医学部附属病院には専門部署の「中央クオリティマネジメント部」が設けられ、医療の安全と質向上にきめ細かな工夫と努力が重ねられている。

医療安全の重要性に早くから目を向け、平成13年に、医療の質・安全に関する部門を設けた同院。部門の創設時から、その中心的役割を任されてきた中島和江先生は、米国留学で安全科学について学び、帰国後、現在の「中央クオリティマネジメント部」で、同院の医療の質・安全性の向上のため尽力してきた。また、同院のみならず、全国の大学病院の医療安全教育や医療安全体制構築のサポートまでを担っており、日本全体の医療安全に携わっているといっても過言ではない。
中央クオリティマネジメント部を構成するスタッフは、内科・外科の医師に加え、看護師、薬剤師、臨床工学技士、事務職員など、職種がさまざまにわたっている。大学病院において、高度で先進的な医療サービスを提供しながら、その質や安全性も同時に向上させるためには、多岐にわたる専門的知識と、多様性を生かした異なる視点からの気づきが必要だという。
同院では、平成12年に「電子化インシデントレポートシステム」を開発した。インシデントレポートシステムとは、事故につながりかねない出来事を臆することなく、自主的に報告・共有し合えるような仕組みのことを指す。
「現場だけでは対応できない患者さんの安全に関わる問題を、病院の持つ知恵やリソースをうまく使って、スタッフ皆で一緒に解決することが、医療安全を推進するポイントです」
また、医療者や患者間のコミュニケーション向上を助ける教育方法の開発も進めている。患者の医療への積極的な関わりを通じて、より安全な医療をめざす「阪大病院いろはうた」の取り組みは患者から好評で国内外からの反響も大きい。いろはうたは、安全な入院生活を過ごしてもらうポイントについて、7つの句にまとめているもので、看護師が説明しながら、入院患者に配るという。
「刻一刻と状況が変化し、二つと同じ場面のない医療現場では柔軟な対応が欠かせない」と話す中島先生。これまでは失敗事例から問題点を抽出し、リスクを減らしてきたが、「レジリエンス・エンジニアリング」という新しい安全管理手法の導入にも着手した。レジリエンスとは柔軟性のあるという意味で、複雑な医療の現場がうまく行われている仕組みを解明し、うまくいくことを増やそうという発想の転換だ。高度な技術と信頼性が求められる宇宙航空分野などでも注目されている手法である。
時間をかけてつくり上げてきたノウハウは、全国42の国立大学病院間の医療安全・質向上のための相互チェックや、医療安全教育・トレーニングプログラムの開発と人材育成などにも生かされている。それでもなお、日々改善を繰り返し、さらなる安全性を求めるのは、やはり患者を最大限守りたいという強い使命感からくるものに違いない。

 

地域医療連携

松村 泰志教授

医療情報部長
松村 泰志教授

1985年大阪大学医学部卒業。1992年より大阪大学医学部附属病院医療情報部助手、2010年より同大学教授および現職。2015年より同大学医学部附属病院病院長補佐。専門は医学情報学、循環器内科。1993年の病院移転の前から病院情報システムの構築に注力。今後は日常的な診療の評価にコンピューターツールを使う体制を整備していく考えだ。

院内にあるコンピューター室。同院には約100台のサーバーコンピューターと約2800台の端末があるという

院内にあるコンピューター室。同院には約100台のサーバーコンピューターと約2800台の端末があるという

検査画像もデジタルデータで一括管理。過去画像をいつでも引き出して比較が可能

検査画像もデジタルデータで一括管理。過去画像をいつでも引き出して比較が可能

診療情報の電子化を促進し
地域医療連携を加速させる

電子カルテなどに見る診療情報のデジタル化は、情報通信技術が発達した現代において医療現場でも急務な課題となっている。大阪大学医学部附属病院では病院情報システムの整備を先駆的に強化し、地域の医療機関との情報共有に力を発揮している。

カルテやCTで撮影された3D画像の保存、会計伝票や処方箋の発行など、医療の現場でもあらゆる情報の電子化が進んでいる。同院でも平成5年の移転以来、先進的な病院情報システムを構築してきた。
「最初は紙伝票をなくし、各部門の業務と会計処理の合理化を図りました。これに続いて、当初はフィルム管理していた医療用画像をデジタル管理に変え、膨大なデータの保管と閲覧のシステムを整えました」と説明するのは循環器内科の医師で医療情報部長でもある松村泰志先生。大阪大学大学院では医療情報学の研究室も持っている。医療情報学とは、医学・医療の発展に情報通信技術をどう応用し実践するか、その方向性や手順を考える学問領域を指す。
その松村先生が中心となり、平成22年に達成したのが、院内におけるカルテの完全ペーパーレス化だ。
「診療記録を文書で一括管理するD A C S(Document Archiving and Communication System)というシステムを使いカルテをオール電子化しました。さらに平成28年にシステムを更新し、当院が力を入れる臨床研究支援や地域医療連携にも役立てています」
今日の医療は、複数の医療機関が病気の段階に応じてそれぞれの役割を担う地域連携が進んでいる。同院では近隣の病院やクリニックから患者の紹介を受けると、手術などの適切な治療をした後、再び紹介元の病院やクリニックへ患者の状況を共有し、フォローを委ねるという治療の流れとなっており、同院のみで診療を完結することはしない。
「地域医療連携を円滑に進めるには、診療に必要な情報共有が求められます。大阪のように医療機関の数が多い都市部では、各機関で管理方式の統一化が難しかったのですが、地方よりやや遅れて、この情報共有化をスタートさせることができました。また、複数の病院で協力して臨床研究データを集積するため、大阪臨床研究ネットワーク(OCRーnet)と呼ばれるシステムを大阪圏の15病院の電子カルテに導入し、臨床研究データや画像データを効率的に収集する体制づくりにも取り組み始めています」と松村先生。より良い医療を下支えするコンピューターツールは、医師の診断や新たな医学知識の習得を手助けする臨床意思決定支援にも活用される見通しだ。
電子カルテによる情報共有化は、患者にとってのメリットも多大だ。医療機関が変わるごとに検査をし直したり、何度も同じ問診を受けたりせずとも、画像診断データが共有され、診療内容が引き継がれた状態で診察に臨めるため、受診する側のストレス軽減につながる。
未来の医療を見据えることで、医療情報の管理手法は進化し続けるもの。同院は随時、そのあるべき姿を具現化しながら、大阪の医療連携をけん引すべく進化し続ける。

高度救命救急センター

嶋津 岳士教授

高度救命救急センター長
嶋津 岳士教授

1980年大阪大学医学部卒業。大阪大学医学部附属病院特殊救急部、済生会神奈川県病院外科、関西労災病院重症治療部、米国陸軍外科学研究所(テキサス州)、近畿大学ER診療部を経て、2010年大阪大学大学院医学系研究科救急医学教授および現職に就任。専門は救急医学、臨床中毒学、災害医学。

医療用ヘリコプターと救命救急医療部門のスタッフたち。「すべての領域で最高の治療を提供したい」と意気揚々

医療用ヘリコプターと救命救急医療部門のスタッフたち。「すべての領域で最高の治療を提供したい」と意気揚々

救急医療の「最後の砦」として
「オール阪大体制」で重症患者を救う

大阪大学医学部附属病院の救急医療の歴史は実に半世紀に及ぶ。本格的な重症救急専門施設としてスタートして以来、救急医療・医学の発展にまい進してきた。日本の救急医療史に数々の実績を刻みながら、今なお真摯な診療に努めるその姿は、地域からの信頼につながっている。

各診療科をはじめ、基礎医学講座、大阪大学微生物病研究所などの総力を結集した「オール阪大体制」で救急医療に取り組む同院。「三次救急に該当するあらゆる重症救急患者を24時間受け入れています」と高度救命救急センターを束ねる嶋津岳士先生は語る。ICU(集中治療室)への収容や大きな手術、複数の診療科による高度な治療が必要な、重症かつ緊急性の高いケースを請け負い、まさに一刻を争う救急医療の「最後の砦」的存在となっている。
救急患者を最初に受け入れる初療室とCT検査室が一つになった「MDーCT一体型初療室」など、迅速な診断・治療を行うための設備が充実。心筋梗塞や脳動脈瘤のカテーテル治療のため、血管造影室では高精度かつ短時間の画像診断と手術が行える環境も整えている。また、平成20年には医療用ヘリコプターも導入。日常の救急医療はもちろん、災害医療も見据えた社会のニーズに応える搬送体制の強化に余念がない。



◆大阪大学医学部附属病院 基本情報はこちら


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