60年余り、心温まる医療を実践救急・急性期医療で地域に貢献

戦時中に創設された海軍病院を前身とし、昭和27年より、公津の杜駅から徒歩15分の現在地で地域医療の礎を築いている『成田赤十字病院』。患者の権利と医療人としての倫理を守り、医療の質の向上と患者中心の「こころあたたかい医療」の実践に努めるという基本理念に基づき、北総地域の中核病院として、特に救急医療・急性期医療体制の充実に力を尽くしてきた。
地域や社会のニーズに応えて増改築を重ね、全716床の中には精神病床50、感染症病床7、救急病床32、NICU(新生児集中治療室)9、GCU(回復治療室)18を含み、災害救護用ヘリポートを擁する災害拠点病院、救命救急センター、特定感染症指定医療機関、地域周産期母子医療センターの顔も持つ。
質の高い医療を提供するため、外部機関による病院機能評価を受けるほか、BSC(バランススコアカード)という企業戦略に基づき組織の強化にも励んでいる。スタッフが気持ち良く働けるようにするための環境整備など、患者の満足につながる取り組みにも終わりはない。

01院長メッセージ

専門性の高い高度急性期医療から
かかりつけ医との連携まで注力

災害医療や救急医療の分野において、千葉県で唯一の赤十字病院として地域住民や社会の期待に応えてきた成田赤十字病院。血液がん治療や母子周産期医療、精神科病棟での重病患者受け入れでも実績を重ねている。

院長の加藤誠先生は同院で40年以上を過ごし、平成11年から院長として医療現場とそれを支えるスタッフたちを率いてきた。彼らの熱意や夢に応えられるよう、環境整備などサポートに努めている。
その中で、地域でも数少ない第三次救急指定病院でありながらも、命には別状がない患者や、風邪・発熱、肺炎といった軽い症状の患者をも救急隊の要請があればできるだけ断らずに、受け入れを行っている。また、地域のクリニックとの連携を重視し、2年ほど前から原則として初診の際にはかかりつけ医からの紹介を必須としている。同院のロビーには、壁一面に大きく登録医の名称がズラリと掲示されているが、「これらの主治医の先生方と、病状が悪化した際には当院の医師の両方で状況に応じて診させていただく、という体制を、患者さんや地域住民の皆さんにご理解いただければ」と加藤院長は語る。「町のクリニックには地域の『かかりつけ医』になってもらえるよう当院からも働きかけ、スムーズな連携を取ることで患者さんのご不便を解消してきました」
今後はさらに地域からの信頼や期待に応えるために、高度急性期医療を担いつつ、一般的な病気の治療まで幅広く提供していくという。住民の声に耳を傾け、「何かあればあの病院を頼りたい」と思ってもらえるのが目標だ。

  • 日本赤十字社は「苦しんでいる人を救いたいという思いを結集し、人間のいのちと尊厳を守る」という使命を持つ

    日本赤十字社は「苦しんでいる人を救いたいという思いを結集し、人間のいのちと尊厳を守る」という使命を持つ

  • 患者の心に寄り添う温かな医療を提供

    患者の心に寄り添う温かな医療を提供

加藤 誠院長

加藤 誠 院長

1972年千葉大学医学部卒業後、同大学医学部附属病院脳神経外科に入局。1976年成田赤十字病院脳神経外科に入職。検査部長、理学診療科部長、放射線科部長、脳神経外科部長などを歴任し、1999年院長に就任。2016年より日本赤十字社病院長連盟会長、全国公私病院連盟副会長。日本脳神経外科学会脳神経外科専門医。

topics

地域との連携

より地域の目線に立った活動で健康寿命を平均寿命に近づけたい

従来から日本赤十字社として、地域に向けた救急法などの講習会を実施してきたが、変わりゆく地域の医療環境に適応すべく、高齢者の健康寿命を延ばす取り組みにも注力していく考えだ。高齢者とその家庭が介護の方法などを学べる講習会や、認知症や高齢者に関わるさまざまなテーマで半日程度の講習を開催。「高齢者に足を運んでもらい、引きこもりをなくしたい」と加藤院長。

体操などさまざまなプログラムが行われる公開健康講座

体操などさまざまなプログラムが行われる公開健康講座

02診療内容の紹介

がん治療

血液がん治療に圧倒的な強み
移植など先進的治療にも積極的

肺がんなどの5大がんや前立腺がんなど臓器がんに加え、血液がんについて成人、小児とも積極的に診療を行っている同院。治療要件は限られるが治験も多数行い、次世代に向けた治療法開発に使命感を持ってあたっている。

がん治療において、同院はほぼすべての悪性腫瘍に対応。血液腫瘍内科は肺がんのほか原発不明がんや胚細胞腫瘍などのがんで他科と連携し治療の中心的役割を担っており、消化器がんや乳がんの治療も行っている。中でも同院が強みとしているのは白血病など血液がんの治療。血液腫瘍内科病棟66床には無菌病棟も20床有し、造血幹細胞移植といった先進的治療も積極的に行われている。「移植については、一般の方々にも、有力な治療手段だという理解が進んでいると感じます」と、脇田久副院長。血液腫瘍内科の青墳(あおつか)信之先生は「紹介の患者さんは主治医から告知されてインターネットなどで調べては来られますが、長くかかる治療ですので一から丁寧に説明をし、信頼関係を築くことを重視しています」と言う。
移植はまさにチーム医療で、熟練した医師、看護師、薬剤師、臨床心理士、リハビリテーションスタッフ、ソーシャルワーカーといった多職種の連携が必須だ。骨髄バンクなど外部機関との連絡調整を含む治療準備から移植後の管理まで目が離せず、「管理スタッフには頭が下がります」と青墳先生。小児科では小児血液腫瘍グループも活動しており、症例数の多い施設として実績を積んでいる。「臨床で可能な血液がん治療はすべて当院で行えるよう、この地域の最後のとりでとなるべく努めています」と脇田副院長の言葉は力強い。

  • 脇田 久副院長

    脇田 久 副院長

    1981年千葉大学医学部卒業後、成田赤十字病院で初期研修。千葉大学医学部附属病院で研鑽を積み、1990年国立がん研究センター東病院設立に向け、その前身であった国立柏病院に転勤。1996年成田赤十字病院血液腫瘍内科に入職、2008年より現職。専門は血液学、腫瘍学。日本血液学会血液専門医。

  • 青墳 信之先生

    青墳 信之 先生

    1984年千葉大学医学部卒業後、同大学医学部附属病院第二内科に入局し、血液内科学を修める。1991年から3年間の米国留学で骨髄移植免疫を研究。千葉市立病院勤務を経て、2001年成田赤十字病院血液腫瘍内科に入職。専門は血液学、造血細胞移植。日本血液学会血液専門医。

topics

造血幹細胞移植

抗がん剤・放射線治療を補完し得る
新たな選択肢への積極的取り組み

造血幹細胞移植は主に、白血病など正常な血液を作るのが困難な患者に対し、造血幹細胞を含む骨髄や臍帯血を移植する治療で、同院では1996年1月~2016年12月に427例を実施。その手法も家族内ドナーからや臍帯血・骨髄バンクからなどさまざまな選択肢があり、高齢者にも適用可能になってきているが、同院ではさらに新薬治験など新たな治療法の開発に積極的だ。

多施設共同研究も行い、骨髄内臍帯血移植など新しい療法も実施

多施設共同研究も行い、骨髄内臍帯血移植など新しい療法も実施

災害救護
救急医療

とっさの手当てなど日常救護から
大規模被災地への救護班派遣まで

西南戦争における負傷者救護で初めての活動を行って以来、災害救護は国内に92ある赤十字病院にとって、大きな柱となる活動だ。地域においても伝統として、緊急医療を積極的に行い、救急法の普及・啓発にも努めている。

印旛医療圏の三次救急医療を担う救命救急センターを有し、24時間体制で救急科および内科、外科、整形外科、小児科、脳神経外科それぞれの専門医師が待機して治療にあたっている同院。心肺停止して搬送される症例も年間二百数十件に及ぶが、めざすのは意識が戻り、社会復帰してもらえること。そのためにも、一般向け救急法講習会などを頻繁に開催し、体調異変の気づき方や初期対応の方法の啓発に努めている。「救急患者さんがおられたら発見した方が適切に対処して、救急救命士が搬送中に手を尽くし、病院も速やかに受け入れるという、たすきリレーのような地域全体でのシステムづくりが大切です。当院としても、全職員で全方位に向け最善の救急対応をめざします」と、中西加寿也先生。ホットラインのある三次救急以外に、一次・二次救急向けに救急隊からの直通電話を設けており、速やかな収容につながっている。
また災害に備えて、医師・看護師・薬剤師など7人による救護班が12チーム、毎年4月に任命・配備されている。8月には全国92の赤十字病院の救急担当者が一同に会する機会もあり、互いに研鑽を怠らない。「災害拠点病院として地域を守るための訓練や準備にも日々励み、日本赤十字社の使命として日本各地で起こる災害における救護活動にも全力を尽くしています」と齋藤正仁副院長は力強く語った。

  • 齋藤 正仁副院長

    齋藤 正仁 副院長

    1979年千葉大学医学部卒業後、同大学医学部附属病院整形外科に入局。千葉県立佐原病院、国立静岡病院での勤務を経て、1988年成田赤十字病院整形外科に入職。リハビリテーション部部長、整形外科部長を歴任し、2013年より現職。専門分野は、整形外科一般と関節外科。日本整形外科学会整形外科専門医。

  • 中西 加寿也先生

    中西 加寿也 先生

    1986年千葉大学医学部卒業後、同大学医学部附属病院第二外科入局。千葉県立佐原病院、千葉大学医学部附属病院救急部・集中治療部勤務やジョンズホプキンス大学留学の後、2003年成田赤十字病院救急科に入職。日本救急医学会救急科専門医。

topics

災害救護

被災地のリアルに対し最善を尽くす
救護班同士の情報伝達や連携も鍵に

大規模災害時には日本赤十字社本社の出動要請を受け、救護班が赴く。各班は現地で赤十字支部に配置され被災者への医療処置にあたる。東日本大震災や熊本地震時にも駆けつけた中西先生によれば、災害が長引くにつれ慢性疾患患者や高齢者の負担も増し、衛生管理やメンタルケアも重要とのこと。「すべての救護チームで連携し、日本赤十字社の組織力を生かしたいですね」

東日本大震災や熊本地震時にも現地に出動。心身ともにケアが必要な患者の救護を行った

東日本大震災や熊本地震時にも現地に出動。心身ともにケアが必要な患者の救護を行った

感染対策

輸入感染症、HIVなどの
あらゆる感染症の相談に対応

微生物が起こす病気を専門に扱う感染症内科では、各診療科からのコンサルテーションに応じて、主治医に協力して診療に参加。マラリアやデング熱など輸入感染症の疑いがある患者に対しては直接診療を担当している。

感染症内科には4人の医師が所属。外来ではHIVや結核、輸入感染症の感染が疑われる患者の診療を担当し、病棟では細菌検査室で行われる検査結果の確認と、各診療科からの感染症診療に関する相談に対応している。同院は日本の空の玄関口である成田国際空港に近接するため、海外渡航で体調を崩した人や空港検疫所の健康相談で受診を勧められ来院する人も多い。「当院は全国に4カ所ある特定感染症指定医療機関の一つであり、エボラウイルス感染症やMERS(中東呼吸器症候群)などの感染が疑われる患者さんがおられた場合に、法律に基づいて対応を行う病院です。空港検疫所や地域の保健所と共同で受け入れ訓練を行うほか、普段から院内で仕組みづくりを徹底しています」と、感染対策担当の副院長である角南(すなみ)勝介先生は力強く語る。感染症専用病床7床を有し、スタッフの対応も万全だ。
また、日本を訪れる外国人観光客等の増加に伴い、空港利用前後に体調不良を訴える外国人も増えている。感染症内科には英語対応可能なスタッフも多いため、英語での診察も可能。平成29年4月に設置された国際診療部門と連携して対応を行うことも多いそうだ。現場を取りまとめる馳亮太先生のモットーは「どのようなバックグラウンドの患者さんであっても、最善の医療を提供できるように努めること」と、頼もしい。

  • 角南 勝介副院長

    角南 勝介 副院長

    1982年鳥取大学医学部卒業後、千葉大学医学部附属病院小児科に入局。1990年に成田赤十字病院小児科副部長として入職し、2013年副院長に就任。2017年より感染対策室室長を兼任。専門分野は小児科一般、血液腫瘍、特に小児リンパ腫。日本小児科学会小児科専門医、日本血液学会血液専門医。

  • 馳 亮太先生

    馳 亮太 先生

    2005年金沢大学医学部卒業後、手稲渓仁会病院勤務、亀田総合病院総合診療科、感染症科勤務を経て、2015年成田赤十字病院感染症内科に入職。専門分野は、感染症診療全般、研修医教育。日本内科学会総合内科専門医、日本感染症学会感染症専門医。

topics

特定感染症指定医療機関

厚生労働省が指定する
全国で4ヵ所の高度な感染症対応機関

エボラウイルス感染症やMERSの事例のように、近年特定の地域で発生した感染症が人の動きとともに他国に広がるリスクが増大している。各都道府県に設置された第一種感染症指定医療機関よりも高度な感染症対応を求められているのが、厚生労働省が指定する特定感染症指定医療機関であり、新感染症に対応する役割も担う。同院はこの指定を受け、専用の病床2床を有する。

感染症対策における日本の「とりで」として機能を発揮している

感染症対策における日本の「とりで」として機能を発揮している

地域医療連携

医師が出向いて要望に応える姿勢
気持ちでつながる連携で地域貢献

救急や災害救護で地域医療に貢献する日本赤十字社。同院ではさらに深く、地域の開業医や中小病院、福祉職との連携を積極化。要望に応え、情報交換の場を設けたり、直通電話の設置をしたりといった速やかな対応に本気度がうかがえる。

中核病院における地域医療連携には前方連携と後方連携がある。前方連携は、かかりつけ医からより高度な治療や手術、入院の必要を認められて患者の紹介を受けること。後方連携は、急性期治療を終えた患者を退院・転院や施設入所につなぐことだ。同院ではこの3年で前方連携部門のスタッフを4人、後方連携部門のソーシャルワーカーも3人増員するなど、いずれの活動も積極化している。「地域医療連携の専任看護師も2人入り、紹介患者さんの医療的な状況把握がより確実になりました。治療・入院への移行もスムーズです」と語るのは、地域医療連携担当で副院長の石井隆之先生。同院の登録医には北総地域や一部茨城県まで711施設786人の医師が名を連ねるが、石井副院長はさらに介護施設にも直接足を運び、患者が必要な治療を受け療養できるよう働きかけを惜しまない。また、呼吸器外科・整形外科・泌尿器科・産婦人科・脳神経外科・小児科などの各部長も地域に出向いている。「先生同士が日頃から情報交換しているので、必要な際により的確に患者さんに対応できるのです」と地域医療連携課の深山芳文さん。同院では、急性期を脱し回復期病院や療養病床への転院が必要な患者について、市内外の6病院との情報交換会議も開催している。地域に出向く活動としては、新生児部門の医師による市内中学校での「いのちの授業」もたいへん好評を博している。

  • 石井 隆之副院長

    石井 隆之 副院長

    1983年千葉大学医学部卒業後、同大学医学部附属病院外科に入局し、同院や関連病院に勤務。1991年成田赤十字病院外科に入職。専門は食道・胃・膵臓。2004年より外科部長を務めながら、2013年副院長に就任し、地域医療連携を担当。現在は副院長と緩和診療部門長を兼任。日本外科学会外科専門医。

  • 深山 芳文さん

    地域医療連携課
    深山 芳文 さん

    これまで福祉や医療関係の仕事に深く関わり、その実績を買われて2015年から日本赤十字社事務職員として成田赤十字病院地域医療連携課に勤務。以降精力的に活動。顔の見える連携を超えた「気持ちの通じ合う連携関係」が信条。

topics

ダイレクトコール

24時間専門の医師が直通電話で
地域かかりつけ医からの相談に対応

2016年12月から外科で、2017年4月から小児科で運用を開始した「ダイレクトコール」。登録医療機関の医師からの相談に、常に混雑しがちな代表電話を経由せず、直接各科の部長クラスの医師が24時間応じる専用回線だ。事務方や看護師を通さず、患者に関わる「医師同士」で話せるため、具体的な症状に対し迅速に判断・指示ができる。地域住民にとって頼もしい存在だ。

病棟業務の間にも、医師が直接対応。必要に応じ救急受け入れも行う

病棟業務の間にも、医師が直接対応。必要に応じ救急受け入れも行う

地域周産期
母子医療

他科とも連携して妊娠から分娩、
産後のフォローまで安心安全に

晩婚化や出産年齢の高齢化に伴い、リスクの高い出産は年々増化。妊婦健診などで早くから胎児の異常に気づけるようになったこともあって、出産する母親の体調管理や出生後の新生児管理によりニーズが高まっている。

平成24年に地域周産期母子医療センターの認定を受け、印旛および隣接医療圏の周産期医療の中核となっている同院。産婦人科では昨年549件(平成28年1月1日~平成28年12月31日)の分娩を扱い、年間約100件の母体搬送も受け入れる。また総合病院の強みを生かし、他科と連携してハイリスクの妊娠・出産に対応。受け入れを断らない医療をめざしており、分娩の約7割はリスク管理のための紹介患者だ。「妊娠中はもちろん産後も、外来での助産師とのやり取りなどから、産後うつなどの早期発見に努めています」と小幡新太郎先生。
小児科(新生児)では、36週未満や2100g以下の早産児、出産時・直後に具合が悪くなったり病気を持って生まれてきたりした新生児に24時間対応。NICU(新生児集中治療室)9床、経過を見るGCU(回復治療室)18床という万全な環境下で、3人の専門的訓練を積んだ医師を中心に診療する。高度な技術が必要な、1000g未満の超未熟児への挿管による呼吸管理も可能だと戸石悟司先生。「あまり知られていませんが、全お産の10%は出産時何らかのサポートが必要で、3%は環境への適応不良などでNICU入院を要します。当院では院内から年間150~200人、院外の病院から年間50~70人を受け入れています。お産の前から親となる患者さんと対話を重ね、生まれてくる子が家族の一員になれるよう、支援は惜しみません」

  • 戸石 悟司先生

    戸石 悟司 先生

    1998年山形大学医学部卒業後、千葉大学医学部附属病院小児科に入局。その後愛育病院、千葉県こども病院勤務を経て、2010年成田赤十字病院小児科(新生児)に入職。専門分野は、新生児および感染症。日本小児科学会小児科専門医、日本周産期・新生児医学会周産期(新生児)専門医。

  • 小幡 新太郎先生

    小幡 新太郎 先生

    1994年弘前大学医学部卒業後、千葉大学医学部附属病院産婦人科入局。沼津市立病院などで勤務後、鹿児島市立病院周産期医療センターで2年間新生児医療を研修。2005年成田赤十字病院産婦人科に入職。2014年より現職。専門は周産期医療。日本産科婦人科学会産婦人科専門医、日本周産期・新生児医学会周産期(新生児)専門医。

topics

周産期から育児支援まで

産婦人科・小児科(新生児)の
熱い医師らがお産をバックアップ

同院には戸石先生を含め、新生児蘇生法の指導ができる医師が2人いるため、地域の保健師や産院と連携して外部にも積極的に赴き、出産前後の現場対応力の強化に努めている。また通常のお産についても、1回30分の助産師による外来で妊娠中の過ごし方や乳房管理などを、ゆったりと指導するほか、食事や入院環境もさらに改善中。「出産を楽しんでもらいたい」と小幡先生。

体制面の充実はもちろん、愛情深い対応で安心感を与えている

体制面の充実はもちろん、愛情深い対応で安心感を与えている

看護部

患者と家族の近くでつらく苦しい時期を一緒に乗り越え
療養生活へのスムーズな移行を支援する、こころ温かな看護

約750人の看護師が、「こころ温かく」「安全な」「専門性の高い」看護の提供に努める看護部。決められた病床をチームで対応する、継続して質高く看護できる体制を採っており、看護師がなるべく患者のベッドサイドに赴けるよう配慮されている。また、取得に一定の経験を要する「専門看護師」「認定看護師」が21人おり、救急、集中ケア、リハビリテーション、認知症、摂食・嚥下など15もの領域で専門性を発揮している。「病院内の他の職種からも信頼を得て、横断的に活躍しています。専門看護師は13、認定看護師は21分野ありますので、病院全体でのニーズを踏まえ、毎年必要分野での取得に挑戦しています」と石渡祥子看護部長。その他、看護部で特に注力しているのは、退院支援だという。救急患者を適宜受け入れるためには、同院で提供できる急性期治療を終えた患者を順次、リハビリ病院や療養型病院に転院させたり、自宅で療養生活を送れるよう準備したりすることが必要だが、患者や家族の不安に寄り添えるのは、一番長く接している看護師だ。末期がんの場合など、家に帰って過ごせる希少な期間をどのように送るか、医師に確認しながら家族の希望を聞いて叶えられるのも、看護師ならではだという。「福祉の知識も求められ、市役所やケアマネジャーとの人間関係も欠かせず、大変ですが大事な役割。近々、病院として退院支援看護師の認定も考えています」

石渡 祥子副院長/看護部長

石渡 祥子
副院長/看護部長

1978年日本赤十字中央女子短期大学卒業後、成田赤十字病院に入職。救急病棟係長、神経内科・耳鼻科病棟師長、成田赤十字看護専門学校専任教師などを経て、2006年千葉大学大学院看護学研究科修了。2006年より現職。2010年より副院長を兼任。共著書に『災害看護 心得ておきたい基本的な知識』。


◆成田赤十字病院 基本情報はこちら


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