さまざまな先進的医療を進め
狛江市、調布市、世田谷区の地域医療を担う

中村 敬病院長

中村 敬病院長

1982年東京慈恵会医科大学卒業。同大学大学院を修了後、同大学精神医学講座に入局。2014年より現職。専門は精神科。同大学附属第三病院の精神神経科診療医長、同大学精神医学講座教授なども兼任。両親が小児科の医師で医学への親しみはあったものの、高校卒業後は大学の哲学科に進学。しかしその後、より実践的な学問を求めて医科大学への再入学を決意し、現在に至る。

東京慈恵会医科大学の3番目の附属病院として、「病気を診ずして病人を診よ」を理念に昭和25年に誕生した『東京慈恵会医科大学附属第三病院』。優れた医療人の育成に努める大学病院であり、がん診療連携拠点病院として複数の診療科が連携し、高度ながん診療を実施。整形外科の人工関節手術など先進的医療に加え、狛江市や隣接する調布市・世田谷区の急性期病院という役割も担う。
「当院の外来を受診する方の半数以上が65歳以上。複数の病気を抱える患者さんも多く、それに十分対応できるよう、総合診療分野の医師教育を強化しています」と話すのは中村敬病院長。東京都の地域連携型認知症疾患医療センターとして、認知症の専門的な診断・治療も積極的に進めているという。
「3年後には新たな病院棟も完成予定で、実現した際は総合診療が柱の一つとなるでしょう。今後も共感と思いやりに基づく医療で地域に貢献いたします」

消化器・肝臓内科

小池 和彦先生

消化器・肝臓内科診療部長
小池 和彦先生

1990年東京慈恵会医科大学卒業。2006年より同大学附属病院の消化器・肝臓内科医長に就任。2012年に同大学附属第三病院へ赴任した後、2018年消化器・肝臓内科の診療部長に就任。医学博士。日本消化器病学会消化器病専門医。

実際に治療を行う院内のカテーテル室。術後の患者の負担を考慮し器具を選ぶといった、患者本位の工夫が見られる

実際に治療を行う院内のカテーテル室。術後の患者の負担を考慮し器具を選ぶといった、患者本位の工夫が見られる

高い専門性を維持しながら
軽症から高度医療まで、多様な症状に対応

原因が多岐にわたる腹痛の検査・診断から治療まで、消化器・肝臓に関わる症状に幅広く対応している同科。肝臓がんに対する動脈塞栓術では極細のカテーテルを使用するなど、患者への負担を極力抑えた治療に注力している。他科はもちろん、地域開業医との連携が強固な点も特徴だ。

ひと口に腹痛といっても、その原因はさまざま。消化器に関わる疾患はもちろん、婦人科、外科、泌尿器科などの疾患が疑われるケースもあるという。そんな中、小池和彦診療部長は「まずは当科へご相談いただければ、適切な他科への振り分けも行います」と語る。同科所属の医師はそれぞれ専門性を持ちながらも、オールマイティーに対応しているのが強みだ。便秘症から機能性胃腸症まで幅広く診療するほか、肝臓領域では薬の発展でウイルス性肝炎の治療法が確立されたことを受けて、脂肪性肝炎の治療に力を入れているという。
また、肝臓がんへの動脈塞栓術にも力を注ぐ。従来のものよりやや細いカテーテルを使用することで、術後の安静時間を短縮することができ、エコノミークラス症候群を防ぐなど、患者の負担を抑えられる。高齢患者でもパフォーマンスステータス(PS)次第では積極的に手術を勧めることも多いという、同科ならではの取り組みだ。

呼吸器内科

石川 威夫先生

呼吸器内科診療部長
石川 威夫先生

1998年東京慈恵会医科大学卒業。同大学内科学講座呼吸器内科に入局後、同大学附属病院および関連病院にて勤務。2018年より同大学附属第三病院呼吸器内科診療部長に着任。日本呼吸器学会呼吸器専門医、日本アレルギー学会アレルギー専門医。

気管支鏡で肺の末梢から検体を採取する場合は、エックス線画像により細かく位置を確認しながら採取する

気管支鏡で肺の末梢から検体を採取する場合は、エックス線画像により細かく位置を確認しながら採取する

呼吸器疾患全般を幅広く診療
気管支鏡診断に対応、呼吸器外科とも連携

感染症から腫瘍、喘息、COPD(慢性閉塞性肺疾患)や間質性肺炎など、幅広い呼吸器系疾患に対応できる体制を整える呼吸器内科。結核病棟を擁し、入院適応の結核患者も広く受け入れている。高齢者や完治が難しい疾患も多く、地域の医療機関と連携を取りながら、患者の健やかな暮らしを支えている。

呼吸器全般に関わる疾患を広く取り扱っている呼吸器内科は、常にトータルな視点を持って診療する体制を整えているのが強み。と同時に、肺がんや感染症などの高い専門性を持つ医師も在籍。必要に応じてその知識と技術を発揮し、適切な治療の提供に努めている。結核病棟では、入院が必要な結核患者への加療も実施。人への感染性のない非結核性抗酸菌も近年増加傾向で、外来あるいは一般病棟にて対応している。
「高齢者や完治が難しい疾患も多い呼吸器内科だからこそ、近隣の医療機関との連携は重視しています」と石川威夫診療部長。地域のクリニックと協力して診療したり、在宅療養と入院加療をバランス良く組み合わせるなど、病院全体の方針である2人主治医制をめざしている。
また週2回、胸部異常陰影を適切に診断するための気管支鏡検査も実施。呼吸器外科とも週1回カンファレンスの場を持っており、手術が必要な際にも対応が可能だ。

耳鼻咽喉科

小森 学先生

耳鼻咽喉科診療部長
小森 学先生

2004年に昭和大学医学部医学科を卒業。2006年東京慈恵会医科大学耳鼻咽喉科学教室入局。2018年同大学附属第三病院の耳鼻咽喉科診療部長および同大学耳鼻咽喉科学教室講師に就任。日本耳鼻咽喉科学会耳鼻咽喉科専門医。

耳鼻咽喉科で診療にあたる医師たち。子どもから高齢者まで幅広い層の患者を、いつも温かく迎えている

耳鼻咽喉科で診療にあたる医師たち。子どもから高齢者まで幅広い層の患者を、いつも温かく迎えている

耳や鼻、感覚器へのアプローチで
認知症リスク軽減にも取り組む

聞こえ、におい、飲み込みなど、生活の質(QOL)に直接関わる感覚器の疾患を取り扱う耳鼻咽喉科。東京慈恵会医科大学の耳鼻咽喉科医局は日本国内でも大きな規模を持ち、花粉症などのアレルギーから蓄膿症、難聴まで、幅広い疾患に対応している。中でも耳、鼻の治療は得意分野だ。

小森学診療部長が「首から上、目と頭以外の感覚器を扱うのが当科です」と語るとおり、聞こえをつかさどる耳と、においや呼吸に関わる鼻、発声や飲み込みを担う喉の疾患を広く取り扱っているのが耳鼻咽喉科だ。子どもに多いアデノイド肥大の睡眠時無呼吸に対する手術や、内視鏡での蓄膿症手術、さらには人工内耳を用いての難聴手術など、各種手術も多く行っている。
花粉症などのアレルギー疾患への治療も多く提供しており、ダニをアレルゲンとする通年性アレルギーでは、舌下免疫療法も展開。3年ほど続けることで良い結果が出るケースが多く、睡眠状態が改善するなど、QOLの向上も見込めるという。
難聴患者は、非罹患者と比べ認知症の発生率が高いというデータがあり、認知症危険要因として難聴が注目されているという。そこで、同科では年齢にかかわらない感覚器ケアを推奨。補聴器・人工聴覚器の導入も積極的に勧めている。

救急部

救急部診療部長の大槻穣治先生(左)と同部診療医長の大谷圭先生(右)

救急部診療部長の大槻穣治先生(左)と同部診療医長の大谷圭先生(右)

各職種が密に連携することで、万全の受け入れ体制をめざす

各職種が密に連携することで、万全の受け入れ体制をめざす

地域救急体制の「最後の砦」
災害時対策も地元行政と密に協力

狛江市、調布市のほか、三鷹・武蔵野・小金井・府中の各市から成る北多摩南部保健医療圏の二次救急医療を担う同院の救急部。24時間体制の受け入れと、幅広い傷病への対応力をもって地域の救急医療に貢献。地域に数少ない災害拠点病院として、行政や地元住民との日頃からの連携で災害救護対策も推進する。

同院の周辺には高齢の住民も多く、転倒による骨折や腰痛で動けなくなったり、訪門者に異常を発見され、救急搬送されたりする1人暮らしの患者も少なくない。同部では24時間体制で救急診療を行い、必要に応じて各科に治療を引き継ぐ体制を整備。平成29年から大谷圭診療医長が同部の専属医師に着任し、対応できる疾患が増え、診療の待ち時間も短縮された。
「迅速かつ複雑な症例に対応することができるようになり、救急受け入れ件数も大きく増えています」と大谷診療医長。院内では以前からの経過観察床に救急支援床を増床、夜間対応をより強化した。
地域への医療貢献を掲げ、地元の救急隊や医療機関との連携を最重要視する同院。救急技術の維持・向上のための症例検討会のほか、行政や地元医師会と緊急医療救護所設置訓練やDMAT訓練など災害医療・救護の面でも充実している。
「地域の皆さんに頼られる最後の砦をめざします」と大槻穣治診療部長。

医療連携室

同院ではスムーズな入退院のための、時期や受け入れ先の調整、退院後の在宅支援など、地域と一体になった医療をめざす総合医療支援部門を設置。その中で医療連携室は狛江市、調布市、世田谷区などの医療機関・紹介患者の窓口となっている。

地域と一体になった医療へ

長年実務を担う花岡一成医療連携室長を中心に、多職種から成る医療連携室

長年実務を担う花岡一成医療連携室長を中心に、多職種から成る医療連携室

地域の医療機関や施設との「顔の見える連携」を強化

患者の入院前から退院後まで、切れ目のない医療サポートの実現に取り組んでいる総合医療支援部門。その中にある医療連携室ではクリニックと協力して診療する「2人主治医制」で、地域の医師との情報共有や診療面での連携を年々深めている。「医師間の情報共有ツールの改善に加え、多職種向け勉強会の開催や行政の医療福祉の場への参加などを通し、『お互いの顔が見える連携』をより広めていきます」と花岡一成医療連携室長。退院後の患者が自宅に戻るのが困難な場合も、医療ソーシャルワーカーや在宅担当看護師、窓口となる事務職が手厚くサポートし、「その人らしい暮らし」をさまざまな角度から手助けしている。

受付手順

受付手順

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