連綿と続く歴史と使命を胸に
安全かつ良質な医療の提供に尽力

臨床研究中核病院として
質の高い高度医療を提供
高度急性期機能も一層強化

名古屋市の中心部に程近い昭和区鶴舞にある『名古屋大学医学部附属病院』。通称「名大病院」には、中部地域内外から多くの患者が訪れる。歴史の始まりは明治4年。廃藩置県以前、名古屋藩評定所跡に公立の仮病院が設置され、幾度かの改称や移転を経て、昭和24年に現在の名称となった。>
基本理念は「診療・教育・研究を通じて社会に貢献する」。地域の医療をリードする大学病院として、がん治療をはじめ高度医療を提供。平成28年1月には医療法に基づく臨床研究中核病院に認定され、同年4月からは患者申出療養制度を実施している。
そして平成30年に念願の中央診療棟Bが開院。放射線療法、化学療法、内視鏡治療、手術、集中治療と、あらゆる方面から高度医療を提供する先進の施設・設備が新設・拡充された。加えて電子カルテの新システムを全国でも早期に導入。患者情報の集約とデータの標準化が進み、安全で良質な医療の提供に生かされている。
また小児医療重視の姿勢を示す同院は重篤な小児疾患の診療に積極的に取り組み、出生前から成人期までシームレスに高度医療を提供する小児医療部門の構築をめざす。

病院長メッセージ

石黒 直樹病院長

石黒 直樹病院長

1980年名古屋大学医学部卒業。市立岡崎病院、長野赤十字病院を経て、母校で後進育成のため教鞭を執る。また自身も米国シカゴのラッシュ大学に留学。2007年4月に名古屋大学医学部附属病院副病院長就任。2013年4月より現職。日本整形外科学会整形外科専門医、日本リウマチ学会リウマチ専門医、同学会副理事長、日本臨床リウマチ学会理事ほか。

連綿と続く歴史と使命を胸に
信頼される病院であり続ける

名古屋市を代表する大学病院として、高度医療の提供と発展にまい進する名古屋大学医学部附属病院。長い歴史と実績を誇りに、安心・安全な医療の提供を最優先しつつ、平成30年に中央診療棟Bの開院、電子カルテの新システム導入を行うなど、さらなる病院機能の強化をめざす。

名古屋大学医学部附属病院は、明治4年に名古屋藩評定所跡に設置された公立の仮病院を起源とし、昭和24年の名古屋大学医学部附属病院への改称、平成16年の国立大学法人化などを経て現在に至る。150年近くの歴史を持つ同院を束ねるのは、現職5年目にあたる石黒直樹病院長。
「名大病院は、地域の方々のご支援の下、設備・人材とも飛躍的に充実し、現在、多くの患者さんが来院され、県内外から高い評価をいただいています。これからも『診療・教育・研究を通じて社会に貢献する』という理念の実現に、日々精進してまいります」と今後のさらなる発展へ強い意志を示している。
全国から信頼と期待が寄せられる中、新たな医療ニーズや今後の人口構造の変化に対応するため、同院はさらなる施設・設備の拡張を行い、平成30年1月より新たに中央診療棟Bを開院。同棟には、放射線治療室、外来化学療法室、光学医療診療部、外科系集中治療室、手術部などが新設・拡充され、先端医療の提供体制がより充実することとなった。
新棟の誕生は「今まで以上に高度かつ急性期に特化した医療提供を可能にし、既存施設の機能の再配分や新しい取り組みとも連携しつながっていきます」と石黒病院長。その一例として、電子カルテの新システム導入や、今後の小児医療の充実などが挙げられる。同院は、時代が求める医療ニーズを的確に予見しながら、より高度で安心な医療を提供するべく、前進を続けている。

名古屋大学医学部附属病院の取り組みについて

同院では以下のような医療提供のさらなる充実が図られている

1

中央診療棟Bの開院

先端機能施設・設備を拡充し、これまで以上に充実した先進医療の提供を行うため、2018年1月に開院。

2

第7次電子カルテシステムの導入

電子カルテシステムの一元化によって安全性・効率性の高い医療を提供するとともに、他病院との連携強化に力を入れる。

3

小児医療部門構想

小児疾患を患った人が成人になっても継続して治療を受けられるよう、院内医療連携体制の確立をめざしている。

4

患者申出療養制度

臨床研究中核病院として、2016年より同制度をスタート。すでに承認事例もあり、着実に効果を出し始めている。

中央診療棟Bの開院

西脇 公俊先生

副病院長/教授
西脇 公俊先生

1984年名古屋大学医学部卒業。2008年に同大学医学部附属病院麻酔科教授就任。2013年4月より現職。周術期全身管理や、痛みの治療をするペインクリニックのスペシャリストであり、同分野の研究・人材育成にも注力。日本麻酔科学会麻酔科専門医、日本ペインクリニック学会ペインクリニック専門医。

より先進的な医療の提供をめざし
平成30年に中央診療棟Bを開院

先端的な診療・教育・研究を行うための先進設備を整備した中央診療棟B。延べ床面積約1万8000㎡、地上7階、地下1階建ての新棟は平成30年1月に開院。臨床研究中核病院として先端医療をリードする同院の新たな診療拠点に、大きな期待が寄せられている。

地域および日本の医療をリードする中核病院としての責任を果たすべく、難治性疾患の治療など先端医療の開発にあたる同院には、より高度な医療の提供を求める声が絶えない。さらに今後の新たな医療ニーズや、高齢患者の増加といった環境変化にも迅速に対応していくことが求められている。
この流れを受け、同院では新棟の建設を進め、平成30年1月に中央診療棟Bを開院した。新棟には今後15~20年間を見据えて必要な先端医療機器や治療室などを導入し、同時に院内の電子カルテ・部門システムの更新を行うなど、病院全体の機能がさらに強化される。
新棟では、放射線療法、化学療法、内視鏡治療、手術、集中治療とあらゆる方面からの先進治療が展開される。放射線治療室Bには、ロボットアームと小型エックス線発生装置を組み合わせた放射線治療装置を導入。また抗がん剤治療を行う外来化学療法室も病床数が3倍に拡充される。内視鏡検査・治療を行う光学医療診療部には、全身麻酔下での処置やエックス線透視併用が可能な設備が整えられるなど、今以上に充実した医療を提供できる体制が整えられた。
手術部も、エックス線透視下処置と外科手術が同時にできるハイブリッド手術室や、内視鏡や医療用ロボットによる手術に対応した手術室などを新たに10室設置。既存施設の17室と合わせて27室に拡充されることで受け入れ体制も強化され、患者の手術待機時間の短縮が期待される。さらに将来の設備充実を念頭に、先端装備設置のためのスペースと装置搬入のための外壁構造をあらかじめ備えている。
外科系集中治療室(SICU)も16床から個室・半個室の30床に増えて術前・術後の管理体制がより手厚くなるほか、陰陽圧室も2室完備し、院内感染対策にも力を入れている。
それ以外にも、先端の医療技術訓練が可能なトレーニングマシンなどを備えた教育施設のクリニカルシミュレーションセンターや、臨床研究中核病院として新規医薬品開発を進めるための治験専用の病床も設置されている。また同院では病院のIoT化も進めており、その先駆けとして、民間企業と共同開発した運搬用ロボットによる、夜間の物品配送の実証実験がスタートした。
新棟開設に中心として携わってきた西脇公俊副病院長は、「新棟の本格稼働により、患者さんにさらに先進的な医療を迅速に提供できるようになると考えています。中部圏で初期に心臓移植手術に成功した移植医療も、新棟が開院することでさらに充実するでしょう。医学の発達は日進月歩で、特に近年の医療技術の進歩は目覚ましいものがあります。当院もその流れに遅れることなく、今後とも、職員や施設の質をさらに高め、安心・安全な最先端高度医療の提供をめざします」と未来を見据えている。

先端医療機能を備えた中央診療棟B

地上7階・地下1階建ての新棟には先端医療機器や専用の治療室、医療技術の教育施設などが集中配備されている

地上7階・地下1階建ての新棟には先端医療機器や専用の治療室、医療技術の教育施設などが集中配備されている

B1F 放射線治療室B

B1F 放射線治療室B

1F 外来化学療法室/化学療法部

1F 外来化学療法室/化学療法部

2F 光学医療診療部

2F 光学医療診療部

1・2F クリニカルシミュレーションセンター

1・2Fクリニカルシミュレーションセンター

4F 外科系集中治療室(SICU)

4F 外科系集中治療室(SICU)

5F 手術部

5F 手術部

新システムの開発

安全な夜間の配送を可能にした「ロボット搬送システム」

自動車や産業車両の製造などを主要事業とする民間企業と同院が共同開発した、薬品、血液製剤、検体などの物品を夜間に安全に配送するためのシステム。このシステムの開発により、患者や面会に訪れる人の安全と、配送する物品のセキュリティーの両方に配慮しながら、効率的に配送することが可能になった。2018年1月開院の中央診療棟B 4階のSICUと、中央診療棟Aの検査部・輸血部および病棟の薬剤部の間を運行し、実運用における実証実験を行っているところである。

新システムの開発

中に物品を入れて運行することで、夜間でも効率的に搬送を行うことが可能

第7次電子カルテシステムの導入

白鳥 義宗先生

メディカルIT部門長/病院教授
白鳥 義宗先生

1986年岐阜大学医学部卒業。名古屋大学医学部附属病院では消化器内科の診療に加え、メディカルIT部門長として医療情報の管理業務に携わる。患者の個人情報を守り、質の高い医療を推進するため、病院総合情報システム(電子カルテ)の開発に日々尽力。情報管理の面から病院や医療を支えるリーダー。

医療の安全性・効率性を高める
新システムを全国でも先駆的に稼働

これまでも電子カルテ情報のシステムを継続的に更新してきた同院。平成30年1月には、すべての患者情報の集約とデータの標準化を実現した第7次電子カルテシステムを稼働。どの部門のスタッフにも使い勝手の良い同システムの導入は、医療の安全性・効率性の一層の向上につながると期待されている。

新たに稼働する第7次電子カルテシステムの特徴は、これまで各診療科や検査部門がばらばらに管理してきた電子カルテのシステムを一元化し、すべての情報を集約管理できることだ。
「当院クラスの大規模な総合病院がシステムを一元化することは、全国でも先駆的な取り組みといえるでしょう」と、メディカルIT部門長の白鳥義宗先生は自信をのぞかせる。
集まった医療データを標準化したことも大きなポイントで、誰が見てもわかりやすく使いやすい、画期的なシステムとなっている。これにより、連携して標準化を進める東京大学や九州大学とのデータの比較・集計も今後可能になると考えられており、大量のデータをもとにした新たな医療の発展も期待される。
病院全体でのシステム一新は、患者にとって大きなメリットとなる。
「例えば、複数の診療科がそれぞれ所持していた画像を一画面でまとめて確認できるため、検査結果の見逃し防止につながります。また、業務上の抜けやミスがないかをチェックできるタブレット端末やスマートフォンの支給により、点滴や注射の際には、担当者とシステムによるダブルチェックを行うことができ、より安全で良質な医療を提供できる流れを構築しています」
今後は、患者の主な疾患だけでなく、合併症や治療経過、生活環境を踏まえ、ケアすべき問題点を電子カルテに集約する予定。第8次システムではAI(人工知能)の導入も視野に入れ、多職種での情報共有による、退院後を見据えた手厚いサポートの実現をめざしている。

徹底した医療安全対策

点滴や注射、輸血・採血など、医療現場での人為的ミスの防止を目的に、同院では新システムの稼働と同時に、医療従事者にタブレット端末やスマートフォンを支給した。中でも看護師には全員にスマートフォンが支給され、端末で患者ごとに異なるバーコードを読み取って本人確認を行っている。さらに、「誰が」「誰に」「何を」という3つの情報をシステムと照合してから作業を進めることで、医療ミスの防止につなげている。

徹底した医療安全対策

患者と作業内容をタブレット端末で一つずつ確認することでミスの防止につなげる

 

小児医療部門構想

内田 広夫先生

小児外科長/教授
内田 広夫先生

1989年東京大学医学部卒業。2013年8月に名古屋大学医学部附属病院小児外科2代目教授に就任。小児内視鏡手術において豊富な診療経験を持つ。子どもの体への負担を極力減らしながら、先天性食道閉鎖症、先天性肺疾患、胆道閉鎖症、先天性胆道拡張症などの難易度の高い内視鏡手術も行う。日本外科学会外科専門医、日本小児外科学会小児外科専門医。

同院の無菌室では、日本でもトップクラスの数の小児患者の骨髄移植が行われている

同院の無菌室では、日本でもトップクラスの数の小児患者の骨髄移植が行われている

新生児集中治療室では小児外科疾患も含めた多岐にわたる新生児疾患の集約的治療が行われている

新生児集中治療室では小児外科疾患も含めた多岐にわたる新生児疾患の集約的治療が行われている

生涯を通じて患者に寄り添う
大学病院ならではの幅広い治療を提供

平成25年2月に小児がん拠点病院の指定を受けた同院。大学病院の総合力を生かした小児医療部門の構築に向けて、準備を進めている。先端医療の提供や小児医療従事者の育成を担いながら、小児疾患を患った人が成人まで継続して治療を受けられる施設として、高度医療の充実を推進する。

米国などの諸外国では大学病院に小児病院が併設されるのが一般的で、日本のように小児専門病院が独立して診療する形態は珍しいとされる。現在、このような小児専門病院では、成人を対象とする診療科との連携が制限されることが課題となっているという。
「小児疾患を持つお子さんも成長し、やがて成人されます。当院では成人後も他科に移行して、生涯にわたり治療過程を診ていける。これこそが他の小児医療機関にはない、大学病院ならではの強みです」と話すのは小児外科長の内田広夫先生。
平成25年に小児がん拠点病院の指定を受けた同院には、東海地方はもちろん、全国から重篤な小児疾患を抱える患者が日々来院する。同院は新規小児がん患者数、入院患者数、小児造血幹細胞(骨髄)移植数が全国トップクラスで、新生児・小児外科手術症例が年間(平成29年1月〜12月)82例と多いことも特徴。これは大学の研究力を生かした先端治療に加え、医療人育成の役割を担う同院が、着実に優秀な小児医療従事者を育んでいる結果ともいえる。
「多くの症例を診ることで、知識・経験の豊かな医師が育ち、このことで患者さんからより高い期待をいただけるという好循環が生まれています。また、院内のシミュレーターで技術力を磨き、より安心・安全な医療の提供をめざしています」
小児がん拠点病院として、小児医療重視の姿勢を明確にしている同院。今後は総合周産期母子医療センターと連携し、出生前診断から出生直後、成人後の治療まで切れ目のない高度医療を提供する小児医療部門の構築をめざして、さらなる充実を図っている。

内視鏡手術

胆道閉鎖症、先天性胆道拡張症などの肝・胆道系疾患や、新生児外科疾患、肺疾患、小児悪性腫瘍、鼠径ヘルニアなどで、内視鏡を用いた先端の医療を積極的に行っている。高い技術が必要とされる内視鏡手術では、確かな技術で手術に臨めるよう、同院ではクリニカルシミュレーションセンターを整備し、日々訓練できる体制を取っている。

内視鏡手術

術後の成長発達を妨げないように、子どもの体への負担が少なく、傷痕が目立たない手術の徹底に努めている

患者申出療養制度

西脇 聡史先生

患者申出療養制度担当/病院講師
西脇 聡史先生

2004年名古屋大学医学部卒業。2012年より厚生労働省で造血幹細胞移植推進法施行に携わり、2014年には豊橋市民病院で骨髄バンク認定取得に尽力。2016年より名古屋大学医学部附属病院先端医療・臨床研究支援センター病院講師。臨床研究とともに患者申出療養の実施に力を注いでいる。

2016年1月、国際水準の臨床研究や医師主導治験の中心的な役割を担う病院である臨床研究中核病院に承認された

2016年1月、国際水準の臨床研究や医師主導治験の中心的な役割を担う病院である臨床研究中核病院に承認された

患者申出療養制度がスタート
未承認医療にも保険併用の道が

厚生労働省より、国際水準の臨床研究の中心的役割を担う臨床研究中核病院として承認された同院は、平成28年4月から患者申出療養制度をスタート。同制度を利用することで、保険診療と自費診療の併用が可能になるなど、患者にとって治療方法の選択肢が増えている。

日本では一般に、保険診療で認められていない医療を受ける場合、本来は保険が適用される診察や検査、投薬なども患者の自己負担となる。未承認の薬や医療機器を使用した治療のためには高額な費用を用意する必要があり、経済的理由から治療を断念せざるを得ない人も多い。
こうした背景を受けて導入された患者申出療養制度では、従来は完全自己負担であった治療でも、患者自身が申し出ることで、保険適用内の診療に対しては保険が適用されるようになった。対象は、海外で承認されているなどの医学的根拠があり、将来、日本の保険でも承認される可能性がある治療法。
「患者数の少ない疾患の薬は、研究費用や期間が膨大となるため、開発が進まず、時には実用化が困難になることもあります」と現状を語るのは、同制度担当の西脇聡史先生。該当の薬代などは患者負担だが、多くの人が希望する治療法が身近になり、今後、承認に向けた足がかりになると期待をのぞかせる。
同制度の利用には、かかりつけ医などから紹介された臨床研究中核病院を通じて国へ申請する必要がある。同院ではすでに「チオテパを用いた自家末梢血幹細胞移植療法」の申請を行い、平成29年5月に承認された事例がある。
「自己負担費用には薬代だけでなく臨床研究に関する費用が含まれたり、準備に半年~1年程度かかったりするため、必ずしも利用しやすい制度ではないかもしれません。しかし患者さんの治療の選択の幅は確実に広がりました。われわれも情報をできる限りわかりやすく伝え、患者さんのお役に立てるよう努力します」

患者申出療養制度の利用方法

同制度の利用を患者が希望する場合、同院では地域連携・患者相談センターが相談窓口となっているが、まずは身近なかかりつけ医から問い合わせや紹介をしてもらうのがスムーズな流れといえる。国から承認されれば、臨床研究として、臨床研究中核病院や大規模病院で治療を受けることができるが、内容によっては身近な病院での治療も可能となる。

外来棟1Fにある、患者申出療養制度や治験・臨床研究の患者相談窓口

外来棟1Fにある、患者申出療養制度や治験・臨床研究の患者相談窓口

院内環境

同院には子どもを含めた患者やその家族に配慮した、さまざまな施設が完備されている。

つくし文庫

患者やその家族をはじめ、来院者が誰でも利用できる中央診療棟A 2階の図書室。小説などの文学書や、児童書、コミック、百科事典、写真集など約8400冊がそろう。

つくし文庫

広場ナディック

患者が医療情報を収集できる施設。ボランティアによって運営されており、医学書や各種疾患の資料が充実。患者向けの学習会や工作教室のイベントなども開催している。

広場ナディック

院内学級

小児科病棟内にある、入院生活が長い子どもたちのための院内学級。小学校1年生から中学校3年生までの子どもたちが、毎日4~5時間、勉強に取り組んでいる。

院内学級

レストラン

病棟と鶴友会館にあるレストラン。病棟最上階の14階にあるスカイレストラン「ソレイユ」は抜群の眺望を誇り、窓からは鶴舞公園に広がる四季折々の景色が楽しめる。

レストラン

特定基金の設立

新たに設立された名古屋大学特定基金
「医学部附属病院支援事業」

2004年の国立大学法人化以降、国からの運営費交付金が年々減少するなど、大学病院をめぐる財政状況が厳しさを増す中、同院では高度かつ最先端の医療技術の開発、質の高い医療の提供、優れた医療人の育成、地域医療への貢献など国立大学病院の使命を積極的に果たすため、あらゆる分野におけるたゆまぬ努力に励んでいる。2017年7月には新たに、名古屋大学特定基金「医学部附属病院支援事業」が設立され、集まった寄附金は高度医療の推進と診療環境の充実、患者への一層のサービス向上、先進的な医療技術開発と研究の推進に利用される。寄附には税法上の優遇措置があるほか、20口以上の寄附を行った場合、名前が銘板に刻まれ同院の建物内に掲示されるなどの特典も用意されている。



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