調布東山病院

小川 聡子理事長

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1982年に開業して以来一貫して地域住民の健康を守り続けてきた「医療法人社団東山会調布東山病院」。医療の質は大学病院に引けをとらないよう、かつ全人的視点での医療を大切にという考えの下、1990年代に早くも在宅医療に力を入れ、その後、関連クリニックにおける外来血液透析や、予防医療総合施設の設置と地域のニーズに応えてきた。現在、小川聡子理事長を筆頭に取り組むのが「生活支援型急性期病院」としての地域貢献だ。85歳以上の人口が爆発的に増えると予想される10年後の調布市を見据えた地域作りに余念がない。同病院では、地域連携室を中心とした地域の医療機関との連携・機能分化の推進や、行政や介護従事者などと情報を共有するなど積極的につながりを持ち、救急医療から介護と一体となった包括的なサービスまでを実践し、誰もがその人らしさを保ちながら生活できる環境づくりをめざしている。また、医師やスタッフの成長が患者への良い医療につながると、ひと成長型人事制度を整備し人材育成や管理者教育にも熱心だ。35年以上地域に愛されともに歩んできた同病院について、小川理事長にたっぷりと話を聞いた。
(取材日2017年2月16日)

生活支援型急性期病院として地域に貢献

―はじめに病院の成り立ちと概要についてお話しください。

1982年に地域医療を実践し、なおかつ大学病院に引けをとらない医療の質を担保する病院としてスタート、2011年に新病院に移転し現在に至ります。開院当初から一貫しているのは、患者さんや地域に必要とされたときにすぐに手を差し伸べ、「人情味」のあるサービスを提供するということ。病気だけではなく患者さんの人生やその人を丸ごと診る医療や看護を実践する姿勢を大切にしています。開設から5年目で在宅医療を開始、その後、血液透析やドック健診部門など、常に患者さん・地域にとって必要と思われることを積極的に取り入れてきました。今、当院が求められているのは、地域に近い急性期病院(生活支援型急性期病院)として、救急指定病院、7:1急性期病院を維持することです。ドック健診部門と、今後も増える消化器疾患に対応するために、内視鏡部門は現在年間約7000件の検査治療を行っています。

―今病院で力を入れていることは何ですか?

生活支援型急性期病院として、救急医療・質の高い総合診療と、介護と一体となった包括的なサービスまでの両方を実践することです。地域の皆さんが安心して在宅医療に取り組める環境を支援し、「生活の場の持っている力」を信じて行う退院支援を通して、地域の皆さんと同じ価値観でつながりを持つことをめざします。早く退院することが不安な方に対して、理想的な退院支援を行い、受け止める側も「帰っておいで」と自信を持って言えるよう、急性期から在宅へのイノベーションを起こしたい。これには、急性期リハビリテーションの伴走が欠かせません。疾患として多い消化器治療と、ニーズが高いドック健診部門については、質の高い予防医療・患者教育、早期発見、質の高い治療への移行・実施、そして緩和ケアまで幅広く関わります。また、われわれは医師が成長する病院をめざし、まずは具体的に近隣の大病院の内科専攻医の研修連携病院として機能する予定です。

記事更新日:2017/03/24


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