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医療法人社団東山会 調布東山病院

小川 聡子 理事長

20190807 bana

1982年の開業以来、地域住民の健康を守り続けてきた「医療法人社団東山会調布東山病院」。質の高い急性期医療を、全人的視点を大切に提供するという考えのもと、1990年代から在宅医療も実践。2011年に新病院に移転し、関連クリニックにおける外来血液透析やドック健診部門の設置など、地域ニーズにも応えてきた。現在、小川聡子理事長を筆頭に取り組んでいるのが「生活支援型急性期病院」としての地域貢献。85歳以上の人口が増加する10年後を見据え、地域との関係づくりに尽力する。同院では、地域連携室を中心に地域の医療機関との連携・機能分化を推進するとともに、行政や介護従事者と情報を共有し、救急医療から介護と一体になった急性期医療の提供にこだわる。誰もがその人らしさを保ちながら生活できる環境づくりをめざす。また、職員が「全員主役」で取り組むことが患者への良い医療につながると「ひと成長型人事制度」を整備し、人材育成や管理者教育にも熱心だ。教育機関としても内科専攻の研修医を受け入れるなど、地域の医療向上にも尽力する同院について、小川理事長に話を聞いた。
(取材日2017年2月16日/情報更新日2019年8月5日)

生活支援型急性期病院として地域に貢献

―はじめに病院の成り立ちと概要についてお話しください。

地域医療を実践するとともに、大学病院に引けをとらない医療の質を担保する病院をめざして1982年にスタートしました。開院当初から一貫して心がけているのは、患者さんに必要とされたときにすぐに手を差し伸べ、「人情味」のある医療を提供することです。そのために、患者さんの人生を含め、その人を丸ごと診る医療・看護を実践する姿勢を大切にしています。開設から6年目で在宅医療を開始し、その後も、外来血液透析やドック健診部門など、患者さんや地域にとって必要と思われることを積極的に取り入れてきました。現在は、「生活支援型急性期病院」をめざし、多職種と協働で入退院支援に取り組み、東京都二次救急指定病院として、年々増える高齢者の救急搬送にも応えています。また予防医療に貢献すべく、ドック健診部門にも力を入れ、内視鏡部門では、2018年4月〜2019年3月の間で約1万1000件の検査を行っています。

―今病院で力を入れていることは何ですか?

「生活支援型急性期病院」として、救急医療や質の高い総合診療だけでなく、介護と一体となった地域包括ヘルスケアサービスも提供することです。退院後の患者さんを「地域で生活する人」として支え、在宅医療に取り組める環境を整えています。具体的には、退院が不安な方に対しては、多職種で入退院支援を進めるとともに、介護に携わる人に対しても、安心して受け入れができるようサポートしています。そうして、「急性期から在宅へ」のイノベーションを起こしたいですね。そのためには、早期の急性期リハビリテーションも欠かせません。また、ニーズの高い消化器治療とドック健診については、高いレベルの予防医療・患者教育を行った上で、疾患の早期発見、質の高い治療への移行をめざしています。一方で、人材教育にも力を入れ、2018年度からは内科専攻の医師の地域医療研修を受け入れ、医師が成長できる病院もめざしていきます。



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