検診・治療前の素朴な疑問を聞きました！

Q在宅医療はどのような患者さんが対象ですか？

A

自力で通院が困難な状態であれば、年齢問わず対象となります。当院がご訪問している患者さんは、ご高齢で寝たきりの方、持病を抱えながらも通院が困難になった方、在宅緩和ケアやご自宅での看取りを希望されるがん患者さんが多いですね。当院では自立支援医療については対象外となるため、精神科の治療が必要な患者さんはお受けしておりません。多くの方が不安に感じるのが「在宅医療の対象か」「どんな状態でも在宅医療ができるのか」という2点です。ご家族、時には医療従事者から見ても退院はできないのではないかという状態であっても、在宅療養が可能なケースは少なくないです。在宅医療が可能かどうかご心配の場合、まずはご連絡ください。

Q患者さんのご自宅にはどなたが訪問するのでしょうか？

A

通常は医師1人と、看護師が1人、処置が多いときや病態が急変したときは看護師2人体制で訪問しています。当院の看護師たちは、病院や在宅医療など多方面で活躍してきた人材で経験も豊富です。また訪問看護師としてのキャリアを持つ者もおり、訪問看護師同士のネットワークを持ち、関係各所との連携も良好に進めてくれるなど、頼りになる優秀なスタッフがそろっています。病気を抱えて苦しい思い、つらい経験をされている患者さんとそのご家族が住むご自宅に伺うわけですが、そのご家庭ごとに合った丁寧で気配りある対応をしてくれています。訪問診療に際しご自宅でご用意いただくものはなく、普段どおりの生活を拝見します。

Q在宅医療のメリットとは何ですか？

A

やはり住み慣れた自宅で親しい人と過ごしながら医療を受けられることにつきます。一方、医療機器の進歩で自宅でできる治療や緩和ケアの選択肢が増えているものの、病院とは異なりCTのような高度な医療機器がなく、できる検査や治療に大きな制約があります。その点を補うため、当院では日頃から基幹病院と密に連携し、いざというときの受け入れ体制を確保していますが、集中的な検査や治療がまず必要な急性期の状態や、何が何でも病院と同等の高度な医療を受けたいというご希望がある場合は入院が望ましいです。反対に、病状が慢性期の状態や、抗がん剤などの治療を終え自宅で緩和ケアを受けたいという患者さんは在宅医療が本領を発揮します。

検診・治療START！ステップで紹介します

1電話またはホームページから問い合わせ

電話またはホームページから問い合わせ、事前相談を行う。もし現在のかかりつけ医や訪問看護師、ケアマネジャーがいれば、在宅医療を希望している旨を伝え、同院と直接やりとりしてもらい、診療情報の提供など手続きを進めていく。一部関係者が勝手に在宅医療を決めたことでトラブルに発展することもあるといい、「患者さんご本人をはじめキーパーソンとなる人物の承諾を得ることが大切です」と竹藤院長。

2打ち合わせのための初回訪問、診療プランの提案

同院にて面談または自宅に訪問し初診を行う。今後どのように過ごしていきたいか、ターミナル期の患者については最期をどう迎えたいか、延命治療についてなど希望を医師に伝え、診療プランを提案してもらう。在宅医療は住み慣れた自宅で、行動の制限も少ないというメリットがある一方、病院とは異なりできる検査や治療には制限があるというデメリットもある。不安なことや疑問点があれば遠慮せず相談しよう。

3定期的な診療がスタート

診療頻度は月1～2回、毎週など患者の病状により異なる。1回の診療における滞在時間は10～15分で、検査や処置があれば30分、時には1時間以上かかることも。普段の生活での困り事も相談可能だ。受けられる検査は、聴診や注射、採血検査、簡易的な腹部エコー検査、呼吸器検査、心電図など。治療は、内服治療や点滴はもちろん、ドレーンや呼吸器の管理、胃ろう管理、麻薬による疼痛コントロールなど非常に多岐にわたる。

4住み慣れた自宅で穏やかに過ごす

療養のため日常生活が制約される中、食事が唯一の楽しみという患者も少なくない。同院では特にターミナル期の患者に対して食事制限はしておらず、残り少ない時間を自分らしく過ごしてもらえるよう努めているという。在宅医療を続ける中で考え方に変化が生まれた場合でも「無理に最期まで在宅医療を勧めることはありません。その時々の病状や考えに応じて選択肢を提案します」とのことだ。

5家族やケアマネジャーなど多職種ともしっかり連携

定期訪問時には、診療や病状に関する悩みなどがあれば何でも相談を。竹藤院長は「何かお役に立てれば」と家族の悩みにも対応しているという。この他ケアマネジャーなど在宅医療に関わる多職種と連携し、福祉サービスや福祉用具を活用しながら、在宅での療養から看取りまできめ細かにサポートしている。