たなかクリニック

たなかクリニック

田中 千彦院長

頼れるドクター

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自治体と連携し、認知症患者のQOL向上に尽力

―認知症の受診はなかなか進まないという話も聞きますが?

何らかの気がかりがある場合、ご自身やご家族が気づいてクリニックの門を叩いていただける方は良いのですが、そこに至らない患者さんを早期に発見して適切に対応することも必要です。初期認知症の患者さんを医療サービスにつなげる取り組みは、今後も今まで以上に重要となるでしょう。2015年1月に厚生労働省が定めた認知症施策推進総合戦略、いわゆる新オレンジプランに基づいて、大和市でもさまざまな取り組みをスタートさせています。そうした取り組みには、私も大和市医師会の認知症担当理事として積極的に関わっています。

―自治体との連携にも注力していらっしゃるのですね。具体的には?

認知症初期集中支援チームの一員として、昨年は5件の症例をピックアップして適切な医療サービスとつなげました。地域包括支援センターに寄せられた情報から受診困難な初期認知症の疑いがある方を保健師が家を訪問し、介護資格者、医師などの専門知識を持った人間が集まった会議で今後の対応を話し合うという仕組みです。介護保険の枠組みの中でできること、受けられる支援をご提案することが、支援チームの大きな役割となっています。さらに、ドイツで生まれた「認知症カフェ」のシステムも、大和市で採用することとなりました。医療者や介護者が初期認知症やその疑いがある方、ご家族、ボランティアの市民サポーターなどと集い、和やかにお茶を飲みながら語り合うという場です。

―それが「認知症カフェ」ですね?

皆に不安や悩みをぶつけて、気分転換、情報交換するのと同時に私が出席することで専門医による相談ができる「認知症カフェ」は、閉じこもりがちになる認知症患者やその周辺の方々にとって、外の空気に触れる第一歩となるでしょう。年に数回、定期的に開催する予定です。

―医療のプロと介護のプロがタッグを組んで認知症施策に取り組むということですね?

はい。認知症患者には検査や投薬といった医療の提供も必要ですが、必要な介護サービスを組み合わせることがとても大切です。医療と介護が力を合わせることが重要で、患者のQOLの向上が期待できます。当院でできることには限界がありますが、患者さんの状況や環境に合わせて、適切なサービスを導入しています。



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