地域の熱い要望に応え7年振りに 女性医師らによる産婦人科が再開 (関東中央病院)｜病院・クリニック、医者を探すならドクターズ・ファイル

関東中央病院の産婦人科が、約7年にわたる休止期間を経て、今年1月本格的に再開した。2人の女性医師が常勤に加わり、医療機器も一新。予防から手術を含めた治療まで、地域の女性たちの健康を支える医療態勢が整った。「誰もがためらうことなく、気軽に受診できる産婦人科」を目標とする、日本産科婦人科学会専門医で東京大学医学博士でもある中江華子部長に、診療体制や特徴、診療方針などを伺った。（取材日2015年2月25日）

女性医師による、女性の気持ちに寄り添った、安心・安全のオーダーメイド治療

産婦人科を本格的に再開した経緯や狙いは？

▲日本産科婦人科学会専門医である中江華子部長 かねてから産婦人科再開への要望が多く寄せられていたのですが、約7年前からほぼ休止状態でした。今年1月に常勤の女性医師2人が赴任し、非常勤医師を含めた3人態勢となり、ようやく本格的に診療を再開することができました。現在は婦人科のみの診療ですが、月〜金曜日の午前中、毎日外来診療を行っています。限られた人員ではありますが、一般診療から手術まで、婦人科領域の疾患に幅広く対応しています。婦人科の診察・検診は「ハードルが高い」と敬遠していた方にとって、女性医師による診療が、受診を後押しする一つのきっかけになればと思っています。同じ女性として、患者さんの気持ちに寄り添った医療を心がけていますので、お悩みのある方は気軽にご相談ください。

どのような疾患に対応しているのですか？

▲優しい笑顔が印象的 人間ドックなどを含む子宮がん検診や、それに伴う2次検診および精密検査、子宮筋腫、子宮内膜症、月経不順・月経困難症などの月経異常、不妊、避妊、子宮脱など、入院や手術が必要な疾患も含めた、婦人科疾患全般に対応しています。卵巣嚢腫や子宮筋腫などの良性腫瘍では、手術も行っています。美容面も考慮して、傷は極力小さく。身体への負担もできる限り軽くすむよう、内視鏡下手術（腹腔鏡下手術、子宮鏡下手術）を積極的に行っていく予定です。内視鏡下手術は全身麻酔が基本ですが、開腹手術に比べて体への負担が軽く、手術の翌日には多くの方が元気に歩いていらっしゃいます。

総合病院内の産婦人科を受診するメリットは何でしょうか。

▲どんな些細なことでも相談してほしいという中江先生 関東中央病院は、総合病院の中でも他科との垣根が低く、密な連携が取れることが強みです。例えば、泌尿器科や外科の患者さんに婦人科系疾患の疑いがあれば、連携して治療にあたります。また、先端の機器や経験豊富なスタッフがそろっていることも、総合病院ならではのメリットでしょう。再開を機に、医療機器や手術の機材などを一新し、お腹の赤ちゃんの様子を立体的に見ることができる3D・4D超音波も新たに導入しました。現時点では産科や悪性腫瘍、高度な不妊治療などには対応していませんが、その場合は各分野の専門医や医療機関をご紹介します。大学病院などとの強固なネットワークを生かして、最適な医療機関へ橋渡しができることも、当院を受診するメリットの一つです。

先生の診療方針をお聞かせください。

▲地域でも待望の産婦人科復活 悩みがあっても婦人科に行くことをためらう方が多い中、第一歩を踏み出した患者さんを、まずは敬意をもってお迎えすること。そして、不安や疑問が解消されるよう、正確な診断と丁寧な説明を心がけることです。同じ疾患でも心配や不安のポイントはそれぞれ違います。子宮を切除した後の更年期症状が不安の方もいれば、卵巣を取ること自体に抵抗があり、手術はしたくない方もいらっしゃいます。その方にとってベストな治療を提供するためには、会話の中から、いかに本音や要望を引き出すかが鍵です。例えば、子宮内膜症の治療はピル一辺倒ではなく、年齢やライフスタイル、出産の希望なども伺った上で、一人ひとりのニーズに合った治療をオーダーメイド感覚で決めていきます。このように、患者さんにとって納得のいく治療を受けていただくことが私のモットーです。

診療を再開して気になったことや、今後の目標をお聞かせください。

▲他科とも連携した充実した診療をご提供 再開してまだ間がないのですが、子宮がんや手術が必要な子宮筋腫が見つかる方がいらっしゃいました。長年受診できずにいるうちに、病気が進行している方が比較的多いように感じます。一方で、長年の子宮脱の悩みが、リングを挿入する、わずか1分の外来診療で解消され、「こんなに楽ならもっと早く来ればよかった」と喜ぶ方もおり、婦人科における早期発見・早期治療の重要性を痛感しています。今後は気軽に相談できる婦人科として、地域のお役に立てる存在になっていきたいと考えています。また、公立学校共済組合の職域病院として出発した当院ならではの特徴を生かした、啓蒙活動への取り組みも開始します。不妊に悩む方が増えている現状を鑑み、人間ドックなどで来院された教員の方々に、妊娠や避妊に関する知識のアンケートを実施して実態調査をしたり、子ども達への教育・啓蒙活動に役立つパンフレットを配布します。35歳以上は妊娠率が急落するなど、小・中学生のうちから正しい知識を身に付けることが将来のために大事ですから、現場の教育者への情報提供を通じて、そのお手伝いができればと思います。